「セキュリティ担当が不足、採用してもスキル不足」、IT担当者の悩みは深い

最新の調査から、企業のサイバーセキュリティに関するスキル不足が深刻な状況となっていることが明らかになった。セキュリティ対策への需要が高まる一方で、明らかに供給不足に陥っている。

公開 2015年01月20日 15時02分

著者

Michael Heller

[TechTarget]

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　熟練したサイバーセキュリティの専門家が不足しているのは隠しようもない事実だが、最新の調査結果から、その状況が悪化していることが分かった。サイバー攻撃へのセキュリティ対策は需要が高まっている一方で、供給不足に陥っていることは明らかである。

　米調査会社のEnterprise Strategy Group（ESG）は、591人のITおよび情報セキュリティの専門家を対象に調査を実施した。その結果、「情報セキュリティ」が「深刻なスキル不足」が見込まれる分野で第1位となった。なお、情報セキュリティは同調査で4年連続のトップとなっている。

　ESGの調査では、ITおよび情報セキュリティの分野におけるさまざまなスキルについて、企業内の需要と供給の側面から分析を試みている。需要を把握するため、同社はIT職に関する2015年の増員予定を聞き取った。その結果、情報セキュリティ職が新たな雇用計画の43％を占め、首位となった次いで、「ITアーキテクチャ／プランニング」と「仮想化／プライベートクラウド基盤」に関する職種が34％で同率2位となった。

　ESGはまた、供給側の状況を把握するため、各企業において「既存技術に関する深刻なスキル不足」が見込まれる分野について聞いた。こちらでも、情報セキュリティが28％で最も多くの回答を集める結果となった。第2位はITアーキテクチャ／プランニングで23％、第3位はモバイル管理（22％）だった。

　ESGの予測によると、企業が情報セキュリティに関するスキル不足を補うためには、外部のマネージドセキュリティサービスプロバイダー（MSSP）に頼らざるを得ず、セキュリティに関する支出が増加するだろうという。一方で、中堅・中小企業や公共部門、地方団体などにおいては、情報セキュリティに対する需要が高まり、人件費が大幅に上昇する可能性がある。

　他社の調査結果でも同様に、情報セキュリティ専門家の深刻な人材不足が見込まれている。特に、システム監視やインシデント管理、サイバー攻撃対策を担当するIT担当者の確保が課題になることが示唆されている。

　米Cisco Systemsは2014年の年次セキュリティリポートで、100万人以上のセキュリティ専門家が不足すると予測している。米（ISC）2によると、情報セキュリティ分野は、その需要に応じるために、より一層の成長が必要であるという。

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