クラウドインフラの利用形態の一つとして、プライベートクラウドがある。プライベートクラウドでは、ユーザー企業はインフラの一部または全部を専有する。これに対してパブリッククラウドでは、複数のユーザー企業がリソースを共有する。（続きはページの末尾にあります）
VMwareのEUC事業は新会社Omnissaに引き継がれる形となった。UEMやVDIの事業は、Omnissaの配下でどうなるのか。明確になった点と、Omnissaに残された課題がある。
BroadcomはVMwareを買収してから、EUC事業を投資会社KKRに売却することにした。これに伴い、VDI製品「Horizon」のライセンス提供はどうなるのか。
VMwareがBroadcomに買収されてから、EUC事業に関して先行きが不透明な状況が続いていた。新会社設立が発表されたことにより、ようやく分かったことがある。
医療機関に従事するTechTargetジャパン会員を対象に「医療機関のIT導入に関する調査」を実施。本レポートではその概要をまとめた。
ビジネス環境の激しい変化に対応するため、柔軟なITシステムの構築が求められている。システムのストレージ構成をソフトウェアで定義するSoftware-Defined Storageであれば、要求に対して柔軟なサービス提供が可能である。その導入事例を追う。
病院・診療所に勤務するTechTargetジャパン会員を対象に「医療機関のIT導入に関する調査」を実施。本レポートではその概要をまとめた。
業務システムをパブリッククラウドサービスに託すのは、リスクが大きすぎると考える人がいるのは当然の話だ。しかし社内にクラウド環境をつくるのも、構築と運用に大きなコスト掛かる。ではどうしたらいいのか。
クラウド基盤を効率的かつ柔軟に構築する方法として、特定ベンダーの技術に縛られないオープンな技術が注目を集めている。日商エレクトロニクスの「N-Block」は、これを全面採用したクラウドソリューションだ。
仮想化が自社に適しているかを客観的な指標で診断する「仮想化コスト診断サービス」。仮想化に興味はあるもののなかなか導入に踏み出せないという情報システム部門担当者にとって注目のサービスだ。
プライベートクラウドは「シングルテナント」（ハードウェアとソフトウェアをユーザー企業が専有する方式）だ。他のユーザー企業とはリソースを共有しない。
ユーザー企業は、自社に合ったリソース管理方法を選択できる。プライベートクラウドには、ユーザー企業のオンプレミスデータセンターを利用する「オンプレミス型プライベートクラウド」もあれば、ベンダーが提供するインフラを利用する「ホスティング型プライベートクラウド」もある。
パブリッククラウドでは、一般的にはAmazon Web Services（AWS）やMicrosoftといったクラウドベンダーがリソースを所有し、保守する。ユーザー企業はインターネットを介してそのリソースを利用する。パブリッククラウドの複数のユーザー企業は、ベンダーのリソースを共有する。この方式は「マルチテナント」と呼ぶ。
ホスティング型プライベートクラウドやパブリッククラウドは、リソースを従量課金制で提供する。ユーザー企業は使用したリソースに対してのみ料金を支払えばよいため、インフラコストを削減できる可能性がある。加えてベンダーがインフラ管理の一部を担うため、オンプレミス型プライベートクラウドと比較して、インフラ構築の負担を抑えることが可能だ。
ユーザー企業はパブリッククラウドが自社のニーズに適さないと見なす場合に、プライベートクラウドを採用できる。例えばパブリッククラウドでは自社が必要とするサービスの可用性（稼働時間）が満たせないことがある。パブリッククラウドを利用するとセキュリティや規制に関する懸念が生じるワークロード（アプリケーション）の場合、インフラにプライベートクラウドを利用することが選択肢となる。プライベートクラウドであれば、クラウドのメリットを得ながら、ユーザー企業自身がインフラを専有して管理できる。
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