前編「共通点・傾向は？ 2011年上期の情報漏えい企業に起きたこと」は2011年に発生した情報流出事件から、サイバー犯罪に遭う企業に見られる共通点とその背後に潜む傾向を述べた。後編では、事件から学ぶべき教訓と企業に求められる対策を紹介する。
企業トップあるいは情報システム担当者が、「何らかの基準に従って対策を行っていれば絶対に安全」と思うのは過信だ。事例が示す通り、増加の一途をたどる標的型攻撃を完全に防ぐことは不可能だ。標的型攻撃の被害を避けるためには、企業ネットワークと重要資産を何重ものセキュリティ対策で保護する必要がある。
コト売り企業とモノ売り企業のレジリエンス（回復力）の違い――Zuora Japan調査
Zuora Japan2020年の「サブスクリプション・エコノミー・インデックス（SEI）」レポート...
生活者視点から見たDX 受容層43.1％、拒否層12.5％――日本IBM調査
「IBM Future Design Lab.」の調査によると今後、DXの波は産業の場から生活の場へと拡張...
マーケティングオートメーション（MA）を導入しない理由1位は4年連続で「高いから」――Mtame調査
2017年から続く「マーケティングオートメーション意識調査」の2020年版の結果です。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
