POSシステムを狙ったサイバー攻撃が、米小売業界を震撼させている。従来の事件を基に、POSシステムが狙われる理由を整理し、情報漏えいなどの実害を避けるための6つの対策を紹介する。
セキュリティ規制へのコンプライアンスに関しては、小売業者は皆きちんと取り組んでいる。少なくとも、各社の経営者や内部監査責任者、コンプライアンス責任者のいうことが事実であるならだ。
ところが、人ごととしか考えていなかった大規模なセキュリティ侵害に見舞われる小売業者が続出している。米Target、米Neiman Marcus、米Michaels Storesなどだ。これらの企業がそうだったように、一見取るに足らないPOS（販売時点情報管理）システムが侵害された場合でも、重大なデータ流出の被害に遭う恐れがある。
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