ソニー・ピクチャーズ社員が仕事で私物スマホを使いたがらない理由BYODユーザーが数百人から100人以下に減少

企業によってさまざまな考え方やアプローチの仕方があるBYOD(私物端末の業務利用)。米Sony Pictures EntertainmentがBYODのポリシーを変更したところ、利用者が急減した。同社は何を誤ったのか。

2014年06月30日 16時45分 公開
[TechTarget]

 BYOD(私物端末の業務利用)に唯一「最善」といえるアプローチは存在しない。従業員の端末に制限をかけるモバイル端末管理(MDM)を採用することもできるし、モバイルアプリケーション管理(MAM)を使って会社のアプリケーションに使われるデータのセキュリティを確保する方法もある。

 BYODの形態は実に多岐にわたる。米カリフォルニア州アナハイムでこのほど開かれた米Citrix Systemsの年次カンファレンス「Citrix Synergy 2014」では、顧客討論会で幾つかのアプローチが紹介された。

Sony PicturesのBYOD失敗

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