企業によってさまざまな考え方やアプローチの仕方があるBYOD（私物端末の業務利用）。米Sony Pictures EntertainmentがBYODのポリシーを変更したところ、利用者が急減した。同社は何を誤ったのか。
BYOD（私物端末の業務利用）に唯一「最善」といえるアプローチは存在しない。従業員の端末に制限をかけるモバイル端末管理（MDM）を採用することもできるし、モバイルアプリケーション管理（MAM）を使って会社のアプリケーションに使われるデータのセキュリティを確保する方法もある。
BYODの形態は実に多岐にわたる。米カリフォルニア州アナハイムでこのほど開かれた米Citrix Systemsの年次カンファレンス「Citrix Synergy 2014」では、顧客討論会で幾つかのアプローチが紹介された。
SASのCMOが語る マーケティング部門が社内の生成AI活用のけん引役に適している理由
データとアナリティクスの世界で半世紀近くにわたり知見を培ってきたSAS。同社のCMOに、...
SALES ROBOTICSが「カスタマーサクセス支援サービス」を提供
SALES ROBOTICSは、カスタマーサクセスを実現する新サービスの提供を開始した。
「Fortnite」を活用 朝日広告社がメタバース空間制作サービスとマーケティング支援を開始
朝日広告社は、人気ゲーム「Fortnite」に新たなゲームメタバース空間を公開した。また、...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
