BYODユーザーが数百人から100人以下に減少ソニー・ピクチャーズ社員が仕事で私物スマホを使いたがらない理由

企業によってさまざまな考え方やアプローチの仕方があるBYOD（私物端末の業務利用）。米Sony Pictures EntertainmentがBYODのポリシーを変更したところ、利用者が急減した。同社は何を誤ったのか。

[TechTarget]

　BYOD（私物端末の業務利用）に唯一「最善」といえるアプローチは存在しない。従業員の端末に制限をかけるモバイル端末管理（MDM）を採用することもできるし、モバイルアプリケーション管理（MAM）を使って会社のアプリケーションに使われるデータのセキュリティを確保する方法もある。

　BYODの形態は実に多岐にわたる。米カリフォルニア州アナハイムでこのほど開かれた米Citrix Systemsの年次カンファレンス「Citrix Synergy 2014」では、顧客討論会で幾つかのアプローチが紹介された。

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Sony PicturesのBYOD失敗