だがこれらのVMware製品は、既に市場に浸透している競合製品とどのように差別化を図るのだろうか。また、企業でのVDI導入にとって何を意味するのだろうか。VMwareの幹部は、EVO:RAILの導入事例のうち約50～55％はVDI向けと推定している。しかし、仮想デスクトップの実装は容易ではない。期待通りのスケーラビリティと柔軟性を実現するためには、入念な計画が必要だ。立ち上げに必要なインフラやスタッフやリソースを持たない企業の場合、その取り組みはさらに難しいものとなる。これは、小規模なIT部門に共通する問題だ。小規模なIT部門は、必要な専門知識が社内に備わっていないために、スタッフの再配置や再教育を強いられることが少なくない。

　EVO:RAILやEVO:RACKを使えば、VDIの導入はもっと簡単になる。ハードウェアの電源を入れてわずか15分で仮想マシンを立ち上げ稼働できるので、システムを中断することなく、仮想ワークロードのパフォーマンスと柔軟性を発揮できる。

EVO:RAILとは

　EVO:RAILは、VMwareがハイパーコンバージドインフラ市場に初めて投入する製品だ。VMware製品で構成される初のハイパーコンバージドインフラアプライアンス製品でもある。Software-Defined Data Center（SDDC）を実現するための設計となっており、VDIの導入に必要な要素を全て備えている。一般的なハイパーコンバージドインフラ製品と同様、ストレージ、ネットワーク、コンピューティングリソースが単一のアプライアンスに統合されているのに加え、EVO:RAILにはサーバ仮想化「VMware vSphere」、仮想ストレージ「VMware Virtual SAN（VSAN）」、ログ管理「VMware vRealize Log Insight」などのVMwareソフトウェアも搭載される。インタフェースや画面が共通なので、インストールはシンプルだ。「EVO:RAILエンジン」を使えば、リモート管理など各種の管理も簡単に行え、あらかじめ定義したサイジングポリシーとセキュリティポリシーに従い、仮想マシン（VM）も容易にプロビジョニングできる。こうした機能のおかげで、顧客はより迅速に仮想デスクトップを配備し、ストレージをプロビジョニングできる。

　EVO:RAILは4ノード構成で、約13TバイトのHDD容量を利用でき、アプライアンス1台当たり、仮想マシンなら約100台、仮想デスクトップなら最大250台をサポートする。中小規模の企業に適したソリューションだ。

　VMwareはEVO:RAILの提供に関して、米Dellや米EMCなどハードウェアベンダー大手と提携している。ただし一部の認定パートナーとVMwareの間には、EVO:RAILの在り方についての認識に差異がある。例えば、EMCはEVO:RAILにデータ保護製品などの自社技術を追加し、他の認定パートナーが提供するEVO:RAILとの差別化を図っている。全てのEVO:RAILアプライアンスで統一性を提供したいというVMwareの思惑にもかかわらずだ。興味深いことに、米Hewlett Packard（HP）は最近、米国でEVO:RAIL製品の提供を打ち切っている。

EVO:RACKとは

　EVO:RACK（本稿執筆時点ではまだリリースされていない）は、EVO:RAILよりも大規模な環境を想定した製品だ。EVO:RACKはEVO:RAILよりも多くのアプライアンスに対応し、より多くの仮想デスクトップを配備できるようになる見通し。ラックの接続には、ネットワーク仮想化ソフト「VMware NSX」を使用する。

　VMware環境との互換性は、EVO:RAILとEVO:RACKの大きな強みだ。インタフェースに「HTML5」が採用されている点も同様だ。HTML5のおかげで、プラグインやFlashを使わなくても各種のデバイスでユーザーインタフェースを共通化できる。どのデバイスを使おうと、全く同じインタフェースで仮想デスクトップの管理やストレージのプロビジョニング、アップグレードの追加などを行えるというわけだ。

懸念事項

　ハイパーコンバージドインフラ市場への参入が遅かったVMwareは追う立場にある。その上、DellやEMCなど、認定パートナーの多くはEVOシリーズをめぐる提携以前から、EVO:RAILやEVO:RACKと同様の製品を提供しており、それが今も続いている。これは、VMwareにとっては問題だ。パートナーがVMwareの製品よりも自社製品を販売しようとする可能性があるからだ。例えば、DellがEVO:RAILやEVO:RACKよりも、自社のハードウェアと自社のハイパーコンバージドインフラソフトウェアを顧客に勧める可能性は十分に考えられる。

　さらに状況を複雑にしているのは、EVO:RAILは認定パートナーを通じてしか提供されないという点だ。これでは余計な時間がかかりかねない。EVO:RAILを自社で販売するからには、チャネルパートナーは製品テストも自社で行わざるを得ないからだ。

　そして何より、ここ2年の間に新たにハードウェアを購入したばかり、あるいは最近サーバの更新を済ませたばかりの企業であれば、恐らく少なくともあと1年は新しいハイパーコンバージドインフラを導入する余裕はないはずだ。