クラウドセキュリティに関するガイドラインを公開した米国防総省。その内容は政府機関だけでなく、一般企業にとっても大いに役立つ。中身を見ていこう。
クラウドを既に活用している企業だけでなく、活用を検討している企業においても大きな関心事になっているのがセキュリティだ。企業への普及が進み、基幹システムにクラウドを利用することも珍しくなくなった。クラウドが企業システムにおける当たり前の選択肢となる中、そのセキュリティの重要性はいや応なしに高まっている。
普及が進んだとはいえ、クラウドのセキュリティ対策に関するノウハウを豊富に抱えている企業は多くない。こうした中、クラウドの導入を進める企業にとって大いに参考になるのが、行政組織や民間団体などがまとめた、各種のクラウドセキュリティガイドラインの存在だ。その中に、米国防総省が内部部局である国防情報システム局（DISA）を通じて公開した3つのクラウドセキュリティガイドラインがある。
国防総省が仮に会社だとすれば、従業員数が200万人以上、年間予算5000億ドル以上の大企業だ。もちろん、国防総省と企業では置かれた状況も環境も異なるものの、同省のガイドラインには一般の企業にとっても大いに学ぶところがある。TechTargetジャパンの人気記事を再構成した本資料では、このクラウドセキュリティガイドラインの概要を紹介。併せてクラウドサービスの選定時に参考になるであろうクラウドセキュリティ認証や標準規格を紹介する。
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クラウド利用が当たり前となった今日、セキュリティ対策もまたクラウド環境に適したものでなくてはならない。とはいえ、大量のデータポイントが生成されるクラウド領域にあって、その全てのポイントを網羅するのは並大抵のことではない。
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