教育機関のシステムやネットワークも攻撃者の標的になり得ることは、昨今の不正侵入事件を見れば明らかだ。そのような事態に対処するために、教育機関はどのような対策を講じればよいのか。具体策を説明する。
どんなに高い壁があっても、強固な鍵と錠があっても、どんなに強固なセキュリティ対策を施しても、それらはある意味では気休めのようなものかもしれない。なぜなら攻撃者は、思ってもいない方法やルートを見つけて攻撃を仕掛けるからだ。
2011年に国内の防衛産業で判明した、機密情報を狙ったとみられるサイバー攻撃を発端に、特定組織を狙った「標的型攻撃」と呼ばれる攻撃手法と、その脅威が一般に広まった。防衛産業の機密情報とは、すなわち国家機密だ。こうした機密情報を扱う企業であれば、一般の企業や教育機関とは比較にならないコストと人材を投入し、高度なセキュリティ対策を実施していると考えられる。
だが攻撃者は、そのさらに上を行ったとみられる。強固だったはずの防御対策を回避してマルウェア感染を広げ、情報を外部に持ち出した可能性があるのだ。この例からは、どんなに強固なセキュリティ対策を施しても、事故を未然に防ぐことはできないことが分かる。攻撃やその被害を完全に防ぐことは、そもそも不可能なのだ。これは防衛産業だけでなく、一般企業や教育機関にもそのまま当てはまる。
SASのCMOが語る マーケティング部門が社内の生成AI活用のけん引役に適している理由
データとアナリティクスの世界で半世紀近くにわたり知見を培ってきたSAS。同社のCMOに、...
SALES ROBOTICSが「カスタマーサクセス支援サービス」を提供
SALES ROBOTICSは、カスタマーサクセスを実現する新サービスの提供を開始した。
「Fortnite」を活用 朝日広告社がメタバース空間制作サービスとマーケティング支援を開始
朝日広告社は、人気ゲーム「Fortnite」に新たなゲームメタバース空間を公開した。また、...