2016年11月10日 09時00分 公開
特集/連載

失敗しない「学校IT製品」の選び方:不正侵入対策編【後編】「無線LAN」が学校のセキュリティ対策を台無しにする“真犯人”だった? (1/3)

教育機関のシステムやネットワークも攻撃者の標的になり得ることは、昨今の不正侵入事件を見れば明らかだ。そのような事態に対処するために、教育機関はどのような対策を講じればよいのか。具体策を説明する。

[武田一城,日立ソリューションズ]

絶対に破られないセキュリティ対策は存在しない

 どんなに高い壁があっても、強固な鍵と錠があっても、どんなに強固なセキュリティ対策を施しても、それらはある意味では気休めのようなものかもしれない。なぜなら攻撃者は、思ってもいない方法やルートを見つけて攻撃を仕掛けるからだ。

 2011年に国内の防衛産業で判明した、機密情報を狙ったとみられるサイバー攻撃を発端に、特定組織を狙った「標的型攻撃」と呼ばれる攻撃手法と、その脅威が一般に広まった。防衛産業の機密情報とは、すなわち国家機密だ。こうした機密情報を扱う企業であれば、一般の企業や教育機関とは比較にならないコストと人材を投入し、高度なセキュリティ対策を実施していると考えられる。

 だが攻撃者は、そのさらに上を行ったとみられる。強固だったはずの防御対策を回避してマルウェア感染を広げ、情報を外部に持ち出した可能性があるのだ。この例からは、どんなに強固なセキュリティ対策を施しても、事故を未然に防ぐことはできないことが分かる。攻撃やその被害を完全に防ぐことは、そもそも不可能なのだ。これは防衛産業だけでなく、一般企業や教育機関にもそのまま当てはまる。

「事故は必ず起こる」ことを前提とした対策の必要性

       1|2|3 次のページへ

ITmedia マーケティング新着記事

news008.jpg

ツイートから見る訪日外国人の高評価観光スポット――東京海上日動火災保険とNTTデータ調査
ソーシャルビッグデータを活用した全国インバウンド観光調査の結果です。

news008.jpg

AmazonがAppleとGoogleを抑えトップブランドに――BrandZ 2019
世界最大級の広告代理店WPPとその調査・コンサルティング業務を担うKantarによる「世界で...

news035.jpg

人工知能「Adobe Sensei」は日本のデジタル広告市場をどう変えるのか
「Adobe Advertising Cloud」の事業責任者に広告業界で経験豊富なエキスパートが就任。日...