LINEを悪者扱いする前に「情報モラル」を学ぶべき：失敗しない「学校IT製品」の選び方：セキュリティ編【中編】（1/2 ページ）

学習者にとって身近な存在となったSNSは、ときに“犯罪の温床”のような見方をされる。その考えは本当に正しいのか。「情報モラル教育」の重要性が高まっている。

[武田一城，日立ソリューションズ]

教育機関の中には、LINEをはじめとするSNSの利用を禁止する動きがある（画面はLINEの公式サイト）《クリックで拡大》

　新聞や週刊誌、テレビをはじめとするメディアの報道は、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）やその他の各種オンラインサービスに関連した事件や犯罪をセンセーショナルに扱う。高校生をはじめとする学習者が、アルバイト先や公共の場での非常識な行動を写真に撮ってSNSに投稿するといった行動が次々と発覚し、社会問題化したのも記憶に新しいところだ。

　SNSがトラブルや犯罪の原因であるかのように扱われることも珍しくない。例えば、偶発的な暴行事件が起これば、双方の連絡手段としてメッセージングアプリケーションの「LINE」を使っていたことが分かっただけで“LINEトラブル”などといわれる、といった具合だ。教育委員会や教育機関で、学習者のSNS利用を禁止する動きが出始めたのも、こうした状況と決して無関係ではない。

　単なるコミュニケーションツールであるにもかかわらず、SNSだけが悪者扱いされてしまうのはなぜか。こうした状況を生み出している原因を考えると、SNSをはじめ、学習者を取り巻くインターネットの現状に関する理解が十分に広がっていない現状に行き着く。前編「“目隠し型セキュリティ”は子どもをダメにする」に続く本稿では、インターネット関連のトラブルをSNSのせいにする前に、ぜひ学んで欲しい「情報モラル」の重要性について検証する。

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