個人利用だけでない「AR」「VR」とHMDの使い道【前編】

社員研修や人材採用に「VR」（仮想現実）をどう生かせるのか？

コンシューマー用途が目立つ「VR」（仮想現実）技術を、ビジネスに生かそうとする動きがある。ベンダー各社の製品から、その動向を追う。

　ゲームや映画といったコンシューマー向けコンテンツへの拡張現実（AR）／仮想現実（VR）技術の活用が進み、その視聴に必要なヘッドマウントディスプレイ（HMD）の選択肢が広がっている。一方ビジネスでのAR／VR技術の利用は伸び悩んでいる。調査会社IDC Japanの2018年度調査によると、AR／VR技術を活用した製品をビジネスに採用する意向を示した回答者は、2017年度の調査より下回り6.3％と6.8％だった。調査を担当したIDC Japanのシニアマーケットアナリスト菅原 啓氏は、製品の採用が伸び悩む要因の一つに「使い道をイメージしづらい」という課題を挙げる。

　こうした状況を踏まえ、ベンダー各社は用途を明確にした企業向けAR／VR製品を充実させつつある。これらの製品は、ユーザー企業の業務効率化を支援したり、顧客のユーザーエクスペリエンス（UX：ユーザー経験価値）を向上させたりすることを目的としている。

　AR／VR技術やHMDが、ビジネスでどう活用できるのか。2019年2月に開催された「第27回3D＆バーチャルリアリティ展」、同年3月の「リテールテックJAPAN 2019」の展示製品を基に、そのヒントを探る。

従業員研修や採用活動へのVR利用

　菅原氏によると現在、AR／VR技術の主要なビジネス用途の一つが従業員研修だ。映像で実際の状況が疑似体験できるため、ユーザー企業はビジネスの現場に従業員や講師を派遣することなく、実際の現場に近い体験を伴った従業員研修を実現できる。同様の仕組みを採用活動に利用する動きもある。

研修用のVR映像制作をソフトウェアで支援

個人利用だけでない「AR」「VR」とHMDの使い道

ベンダー各社はAR／VR技術と、その映像を表示するヘッドマウントディスプレイ（HMD）を利用したビジネス向け製品を充実させつつある。これらの中から、業務効率化や顧客のUX向上を目指した製品を説明する。

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