「稼働率100%」のためにコストをかける意味はあるのか?「追求し過ぎない」可用性の管理術【前編】

システム稼働を停止させない「可用性」の追求は企業にとって重要だ。ただし極端に追求し過ぎると、高コストにつながる点は要注意だ。“程よい”可用性管理のこつは。

2021年10月05日 05時00分 公開
[Walker RoweTechTarget]

関連キーワード

ITIL | 管理者 | 運用管理


 可用性とは、機器故障などの障害が発生した場合でもシステムを継続稼働できるかどうかを意味する。企業が可用性を追求するに当たり重要なのは、自社でどのようなアプリケーションを使っているのかを考え、アプリケーションに適した形でシステムを運用することだ。

「稼働率100%」の実現は意味があるのか?

 まずIT担当者は可用性管理についてしっかり理解することが欠かせない。ITサービスマネジメントのベストプラクティスをまとめた書籍群「Information Technology Infrastructure Library」(ITIL)を使って可用性のポリシーを定めることが、安定したシステム稼働への第一歩になる。

 可用性管理は、システム稼働を停止させないための一連のプロセス、ツール、計画、指標を含む。システムのダウンタイム(システムが稼働しない時間)は発生するものだと考えなければならない。100%の稼働率を目指すことは現実的ではない。ダウンタイムをゼロにするのではなく、“最小限に抑える”ことが可用性管理の鍵を握る。

 行き過ぎた可用性の追求は、高コストを招いてしまう。稼働率の目標が100%に近くなると、その達成のためのコストは急激に上昇するからだ。システムの稼働率を「96%から97%に上げる」場合と「95%から96%に上げる」場合を比べると、前者は後者の最大5倍のコストを生む可能性がある。賢い可用性管理とは、なるべく稼働率を高めるためのコストと、ダウンタイムによる損失のコストをてんびんに掛けてバランスを取ることだ。

 一言でダウンタイムといっても、システムが社内向けなのか顧客向けなのかなどによってビジネスへの影響が異なる。それを考慮して、停止するとビジネスへの影響が大きいシステムの可用性を優先的に高めるべきだ。そのために企業は自社システムについて詳細に把握し、それに合わせた可用性管理のポリシーを定めることが重要だ。


 後編は、企業が可用性管理の取り組むための体制づくりを紹介する。

TechTarget発 世界のインサイト&ベストプラクティス

米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

譁ー逹€繝帙Ρ繧、繝医�繝シ繝代�

製品資料 ゾーホージャパン株式会社

「特権ID管理」などのIT統制に関する課題を解決する2つのアプローチとは?

2006年に金融商品取引法にて規定された内部統制報告制度(J-SOX)では、「ITへの対応」が構成要素となっているが、IT統制の評価プロセスは工数がかかり、業務負担や監査コストが課題となっている。これらを解決する2つのアプローチとは?

製品資料 ゾーホージャパン株式会社

攻撃者が狙うActive Directoryパスワード、手間をかけずに管理を強化するには?

企業のActive Directory(AD)にアクセスするためのパスワードが攻撃者の手に渡ると、ポリシー変更や権限昇格のリスクが発生する。だが実際は、使いまわしや共有など、パスワードのずさんな管理も目立つ。これを解決するには?

製品資料 Splunk Services Japan合同会社

金融業界のイノベーションに、オブザーバビリティの向上が必要な理由

金融業界は常にイノベーションの創出が求められるが、これを実現する上では、オブザーバビリティの向上が鍵となる。本資料では、金融業界でのイノベーション創出に、オブザーバビリティの向上が必要な理由について解説する。

製品資料 グーグル合同会社

ユーザーデータを適切に保護、Chromeの拡張機能をまとめて安全に管理する方法

Google Chromeの拡張機能は、導入が容易であることからユーザーが独自にインストールしているケースも多く、セキュリティ面でのリスクが危惧されている。この問題を解消するには、拡張機能をまとめて管理者が安全に管理する方法が必要だ。

製品資料 グーグル合同会社

廃止予定のレガシーテクノロジーはなぜ危険? 4つのリスクと特定するコツとは

近く廃止される予定の Web 技術を使用している Web サイトは多数存在するが、それらを放置しておくことは、さまざまな問題につながるという。その4つのリスクを解説するとともに、レガシーテクノロジーを特定する方法を解説する。

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news026.png

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...

news130.jpg

Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...

news040.png

「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、マーケティングオートメーション(MA)ツールの売れ筋TOP10を紹介します。