AWSの障害対策における4つのポイント【前編】
AWSの可用性を確保する方法とは？
適切なデータ保護と復旧の対策は、障害が起きる前に講じておかなければならない。「Amazon Web Services」（AWS）の障害に備えてやるべきことは幾つかある。主要な対策を紹介しよう。
パブリッククラウドの障害は、いつか必ず発生する。そのためIT部門は、クラウドの障害に備えておかなければならない。
データセンターの機能停止やクラウドインフラに対する攻撃など、パブリッククラウドはさまざまな形で障害が起きる恐れがある。Amazon Web Services（AWS）の同名パブリッククラウドは高い回復性を備えるとはいえ、ダウンタイム（サービス停止）が時折発生している。例えば2019年には米国東部（バージニア北部）リージョン（地域）と欧州（フランクフルト）リージョンで障害が発生し、それが原因で一部のユーザー企業のデータを失っている。
AWSのユーザー企業のIT部門は、AWSの障害に備えて多くの手段を講じることができる。少なくともパブリッククラウドとプライベートクラウド、オンプレミスを組み合わせたハイブリッドクラウドや、複数のパブリッククラウドを利用するマルチクラウドの構築を進めて、ミッションクリティカルなデータのバックアップコピーを取得し、それらを複数のリージョンや他のパブリッククラウド、オンプレミスのITインフラに保存する必要がある。
単純なバックアップをするだけでも、障害の影響を軽減することは可能だ。だが障害が起きても確実にアプリケーションの運用を継続するには、追加の対策も必要になる。前後編にわたり、AWSを中心としたパブリッククラウドの障害に備えるためにIT部門が講じるべき対策を4つ説明する。
目次
- 1．可用性を確保する（会員限定）
- 2．データの種類と重要度を評価する（後編で紹介）
- 3．「RPO」「RTO」など復旧計画に適用する指標を確立させる（後編で紹介）
- 4．障害からの復旧の訓練をする（後編で紹介）
可用性を確保する
IT部門は、必要なレベルの可用性を確保するために、ワークロード（クラウドで稼働させるアプリケーション）にどれだけの冗長性を持たせるかを決める必要がある。パブリッククラウドでは、高い可用性を確保するために、同一リージョン内の複数のハードウェア間でデータを同時に書き込むミラーリングが可能なストレージを選べることもある。
回復性と災害対策を実現するには、重要なデータを扱うシステムに、複数の仮想サーバや仮想ストレージを用意する必要がある。「どのパブリッククラウドを利用するにしても、その点は変わらない」と話すのは、ITコンサルティング企業のUptime InstituteでIT戦略部門の最高責任者を務めるトッド・トラバー氏だ。
AWSには、可用性のレベルごとに異なる複数のストレージサービスがある。企業はさまざまなサービスを使用して、AWS内にある個々の仮想マシン（VM）で障害が発生したときの影響を軽減できる。例えばAWSのDNS（Domain Name System）サービス「Amazon Route 53」は、DNSの問題への対処に役立つ。ロードバランサーサービスの「Elastic Load Balancing」やVMの自動スケーリングサービス「AWS Auto Scaling」を利用すると、VMの障害を予防できる。
パブリッククラウドによっては、同じアベイラビリティーゾーン（データセンター群）内にある個々のデータセンターに同一のアプリケーションを配置して、低遅延でアプリケーション同士を同期できることがある。この場合、個々のデータセンターや単一データベースインスタンスで起きる障害からは保護できる。ただしアベイラビリティーゾーン全体に影響を及ぼすインシデントからも保護できるとは限らない。ハリケーン関連の風水害など、停電やネットワーク障害を引き起こす気象現象もその一例だ。2012年に発生したハリケーン「サンディ」は、ニューヨーク地区にある多くのデータセンターに影響を与えた。
ほとんどのクラウドベンダーはリージョン外へのフェイルオーバー（稼働系から待機系への切り替え）オプションを用意している。遠く離れたデータセンターに接続することで、単一リージョンへの影響によるリスクを排除するためだ。例えばAWSのユーザー企業は、AWSのリージョン間でデータを複製するマルチリージョン構成を利用できる。これは仮想プライベートネットワーク（VPN）接続やパブリックインターネット接続を使って実現する。ただしトラバー氏によると、このようなマルチリージョン構成には弱点があるという。低遅延で同期するには、リージョン同士が離れ過ぎているためだ。
後編は、AWSなどのパブリッククラウドの障害対策における、残り3つのポイントを説明する。
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AWSの障害対策における4つのポイント
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