第1回「オフィスワーカーもテレワーカーも不満を抱くWeb会議になってしまう残念な理由」は、ハイブリッドワーク(テレワークとオフィスワークを組み合わせた勤務形態)の成功に重要なポイントを解説した。第2回は、テレワークの拡大により、特にテレワーカーにとってWeb会議を進めやすくなった理由と、今後起こり得る課題を解説する。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(世界的大流行)以前は「ハイブリッド会議」(オフィスからの参加者とリモートの参加者が混在するWeb会議)をしても、参加者のほとんどがオフィスの会議室に集まっていた。参加者のうちテレワーカーはごくわずかで、参加者のほとんどはWebカメラを使わず、オフィスから参加する従業員を中心に話を進めていた。だがパンデミックが始まると全員がテレワークに移行し、“会議の中心”だったオフィスからの参加者はいなくなった。参加者は誰もが同じ立場で、同じように情報にアクセスし、会議の結果に平等に影響を与えることができるようになった。このようなメリットを目の当たりにすることで、IT部門のリーダーは、ハイブリッド会議の参加者全員が“平等な立場”でいられるようにしたいと考えるようになった。
コンサルティング会社Accenture(アクセンチュア)は「公平なコミュニケーション」を戦略的な優先項目にしている。同社でシニアマネージングITディレクター兼グローバルデジタルエクスペリエンス部門の責任者を務めるジェイソン・ワーンケ氏は「当社のIT部門は、従業員が場所に関係なく会議に参加し、連絡を取り合えるように取り組んでいる」と話す。具体的には、技術活用とスキルトレーニング、文化形成に細心の注意を払っているという。
公平なコミュニケーションの実現は、口で言うほど簡単ではない。調査会社Metrigyのプレジデント兼プリンシパルアナリストであるアーウィン・レザー氏は、パンデミックの収束後、テレワーカーのみの会議からハイブリッド会議へ移行する際には、ある程度の苦労が伴うと予測している。
第3回以降は、ハイブリッドワークで従業員同士の公平なコミュニケーションを実現するために、専門家が推奨するヒントを紹介する。
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