Windows派も気になる“Microsoft製じゃない”「Mac管理ツール」の代表格は?Windows使いのための「Mac」管理ガイド【第6回】

「Windows」搭載PCも「Mac」も管理可能なMicrosoft製デバイス管理ツールは、Mac管理の有力な手段だ。他の選択肢と比較したい場合、サードパーティー製のMac管理ツールが候補となる。主要ツールを紹介する。

2022年12月11日 11時45分 公開
[Robert SheldonTechTarget]

関連キーワード

Mac | Windows | Apple


 MicrosoftがクライアントOS「Windows」向けに提供しているデバイス管理ツールの中には、Appleのクライアントデバイス「Mac」を管理可能なツールがある。他にも市場には、Macを管理可能なデバイス管理ツールが幾つか存在する。それぞれの機能を把握し、ニーズに沿ったツールを選択することが重要だ。

“Microsoft製じゃない”Mac管理ツールの候補はこれだ

会員登録(無料)が必要です

 サードパーティー製のMac管理ツールには、JAMF Software(Jamfの名称で事業展開)の「Jamf Pro」やIvantiの「Ivanti Endpoint Manager」といったサードパーティー製ソフトウェアがある。Jamf Proは、MacなどのAppleデバイスを対象としたUEM(統合エンドポイント管理)ツールだ。インベントリ(ハードウェアやソフトウェアの資産情報)収集やデバイス管理、アプリケーション管理といった機能を備える。

 一般的なデバイス管理ツールとは機能がやや異なるものの、Appleの「Apple Business Manager」(ABM)も、Mac管理ツールの選択肢となる。ABMは、MacなどのAppleデバイスをデプロイ(配備)するための、Webブラウザベースの管理ポータルだ。デバイスのデプロイ自動化、従業員用のAppleサービスアカウント「Apple ID」の作成、アプリケーションの購入・配布を容易にする。サードパーティー製のデバイス管理ツールとの連携も可能だ。

 Appleは従来、Macを管理可能にする手段として、サーバOS「macOS Server」のデバイス管理機能「プロファイルマネージャ」(Profile Manager)を提供していた。同社は2022年4月にmacOS Serverの提供およびサポートを終了。サードパーティー製デバイス管理ツールへの移行を促している。

TechTarget発 先取りITトレンド

米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

新着ホワイトペーパー

製品資料 SCSK株式会社

GUIで見える化を加速、複雑なジョブ管理運用も楽にする注目のアプローチとは?

ITシステム運用の自動化が進む一方、ジョブ管理の複雑化も加速しており、状況把握や障害予測に課題を抱える企業が増えている。そこで注目したいのが、ジョブの見える化と自動化を加速する、あるジョブ管理製品の最新バージョンだ。

製品資料 株式会社野村総合研究所

IT統制のジレンマ、「運用・開発の分離」「品質・効率の改善」をどう両立する?

システム運用と開発の“分離”は、IT統制の観点からも重要だが、その実践にはさまざまな課題が付いて回る。IT運用の品質や業務効率を改善しつつ、IT統制もバランス良く維持するためには、どのようなアプローチが有効だろうか。

製品資料 株式会社野村総合研究所

IT環境がハイブリッド化した現代なのに、なぜ“今こそ運用内製化”なのか

クラウドやオンプレミスに分散し、複雑化しているITシステム。これにより情報システム部門がシステム全体を管理することが難しくなり、アウトソーシングが一般的になった。ただ、こうした状況こそ内製化に取り組んだ方が良いという。

製品資料 株式会社野村総合研究所

システム運用のPDCAサイクルが遅い理由は「C」にあり、その理由と解決策

システム開発の高速化が進む一方、運用面ではPDCAサイクルの短周期化につまずく企業も多い。その原因となるPDCAの「C」について、表面的な数値の計測にとどまらず、継続的な改善を効率よく行うアプローチを、KPIの設定から解説する。

製品資料 株式会社野村総合研究所

導入したのに運用負荷が増えた? OSS監視ツールに潜む“落とし穴”とは

システム監視業務のコスト削減に向けて、OSSの監視ツールを採用する企業は多い。しかし、複数の監視ツールを導入した結果、膨大なメッセージ対応工数に悩まされるケースもある。監視ツール本体に手を加えず、この課題を解決する方法とは。

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news253.jpg

「AIエージェント」はデジタルマーケティングをどう高度化するのか
電通デジタルはAIを活用したマーケティングソリューションブランド「∞AI」の大型アップ...

news163.jpg

「政府」「メディア」への信頼度は日本が最低 どうしてこうなった?
「信頼」に関する年次消費者意識調査の結果から、日本においても社会的な不満・憤りが大...

news062.jpg

「Threads」が広告表示テスト開始 企業アカウント運用のポイントとは?
Metaのテキスト共有アプリ「Threads」で広告表示のテストが開始され、新たな顧客接点とし...