Salesforceは2022年、PaaS(Platform as a Service)群「Heroku」の一部サービスで提供していた無償プランを廃止した。開発者やソフトウェア開発チームは、かつて無償で利用していたHerokuサービスの有償版が、自社の用途に見合うかどうかを改めて判断する必要がある。
Herokuはアプリケーションの配備や実行、管理をするための、複数のPaaSで構成されている。インフラとして利用するのは、Amazon Web Services(AWS)の仮想マシンサービス「Amazon Elastic Compute Cloud」(Amazon EC2)だ。
開発者はHerokuのダッシュボードやコマンドラインインタフェース(CLI)を利用することで、アプリケーションの開発や管理を簡素化できる。Herokuはアプリケーションのインフラを抽象化することで、インフラの複雑な管理作業からユーザー企業を解放する。
Herokuが扱うコンテナ「dyno」は、オープンソースOS「Linux」の軽量コンテナだ。dynoはエンドユーザーが入力したコマンドを基に、アプリケーションを実行する。dynoの無償プランによって、ユーザー企業はdynoを1カ月のうち、一定の時間内であれば無償で利用できた。
Salesforceは2022年11月にdynoの無償プランを廃止し、料金体系を再構成した。2023年時点ではスペックが異なる6種類のdynoを提供している。各dynoは、メモリの容量や共有CPUの占有率、利用可能な機能が異なる。
リレーショナルデータベース(RDB)サービスの「Heroku Postgres」と、キーバリュー型データストア「Heroku Data for Redis」には、開発者やソフトウェア開発チーム向けの無償プランがあった。dynoと同様に、Salesforceはそれぞれの無償プランを廃止した。Heroku PostgresとHeroku Data for Redisの有償プランには、利用可能な機能やストレージ容量などが異なる複数のプランがある。
第2回は、Herokuサービスの無償プラン廃止で、ユーザー企業に生じる可能性があるリスクを説明する。
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