マルチクラウド時代のストレージの使い方【前編】
これから深刻になる「ストレージ」と「マルチクラウド」の問題とは?
企業が複数のインフラでストレージを稼働させることが当たり前となった今、これらのストレージを適切に管理するにはどうすればよいのか。Hitachi Vantaraの新製品と共にストレージ市場の動向を考えてみよう。
ストレージベンダーのHitachi Vantaraは2023年10月に、新しいストレージ管理ソフトウェアの「Hitachi Virtual Storage Platform One」を発表した。これは、ストレージ市場のトレンドを浮き彫りにした製品だと言える。
Hitachi Vantaraは、ユーザー企業のデータセンターやクラウドサービス、エッジなど、あらゆる場所に導入できるソフトウェア定義ストレージを提供することを方針に掲げる。さまざまなアプリケーションのインフラとして自社製品を利用可能にし、ユーザー企業のアプリケーションとデータのセキュリティ対策やデータ移行を簡略化することも目指している。その背景には何があるのか。
これからの当然と、ストレージに関する問題とは
米TechTargetの調査部門Enterprise Strategy Group(ESG)がハイブリッドクラウド(オンプレミスインフラとクラウドサービスを併用すること)やマルチクラウド(複数のクラウドサービスを併用すること)についてユーザー企業に尋ねた調査では、以下の傾向が明らかになった。
- 87%の企業が「自社のアプリケーションインフラは、今後2年間でより多くの拠点に分散する」と考えている。
- 81%の企業がデータセンターやクラウドサービス、エッジなど複数の拠点をまたぐアプリケーションで、データを行き来させることの困難さに直面している。
今や企業が複数のインフラにデータやアプリケーションを分散させることは当たり前になった。その結果、企業ではアプリケーションとデータの移植性を高める必要性が増している。アプリケーションやデータの移植性を高めるにはまず、ストレージの購入プロセスを見直す必要がある。
マルチクラウドを重視する「Virtual Storage Platform One」
Hitachi VantaraはVirtual Storage Platform Oneを提供することで、ハイブリッドクラウドやマルチクラウドでのストレージ管理をより容易にしようとしている。Virtual Storage Platform Oneは以下のような機能を搭載しており、ユーザー企業はクラウドサービスの管理コンソールを通してこれらの機能を利用できる。
- レプリケーション(データの複製)の運用を簡略化する機能
- アプリケーションの状況に応じてストレージの容量を自動で調整する機能
- 複数のインフラにまたがるストレージを同期し、可用性と耐障害性を向上させる機能
企業がストレージを新しく購入するときの意思決定は、もはや部署や支社ごとに実施すべきではない。コンテナアーキテクチャの採用が進み、アプリケーションの移植性を高める需要が高まっていることで、現代のストレージにはデータとアプリケーションを自由に移動させるためのアジリティー(機敏性)が求められている。
マルチクラウドで自社製品を利用可能にすることは、ストレージベンダーが競争力を高めるための条件になっている。大量のデータを必要とする生成AI技術を巡るIT市場の盛り上がりを背景に、ストレージのアジリティーへの要求は高まり続けると考えられる。ユーザー企業は、複数のアプリケーションからさまざまな形式のデータを取り込んで活用できるようにすることを必要としている。
後編は、オンプレミスインフラとクラウドサービスの双方でストレージを運用するようになった企業が、ストレージを調達するときのポイントを説明する。
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
TechTarget発 先取りITトレンド
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
事例
[日本オラクル株式会社] ピンチをチャンスに変えたEPR製品は? 先行企業の導入事例3選 -
技術文書・技術解説
[日本オラクル株式会社] 無自覚なリスク 秘伝Excelファイルが監査の壁、不正・ミスの温床となる理由 -
製品資料
[日本オラクル株式会社] 戦略的経理の第一歩 失敗のない「脱Excel」を実現する秘訣とは? -
技術文書・技術解説
[日本オラクル株式会社] いまさら聞けないオンプレERPとクラウドERPの違い 最適な製品をどう見極める? -
事例
[株式会社ビザスク] 連結売上高が約2倍に成長、富士フイルムが実践した新規事業創出の戦略とは?
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか? 失敗に学ぶAI定着
-
2
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか? 脱メインフレームの真相
-
3
「ノートPC派」は損をしている? Dellと考える“自作PC”のメリット
-
4
LINEヤフーはなぜ「社内の管理者」すら信用しないインフラを作ったのか
-
5
「企業内サーバ環境の利用実態」に関するアンケート
-
6
「Wi-Fi 7」経由でWindowsが乗っ取られる? 最高権限奪取の恐怖
-
7
IT製品の導入に関するアンケート「PC&デバイス」編
-
8
慶應義塾が「Notion」を選んだ理由 AI導入の盲点になる“情報のサイロ化”
-
9
「SIEMの利用」に関するアンケート
-
10
「0.3秒のスピード顔認証」の入退室管理が社員に好評 事例に学ぶオフィス改革
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
DX/AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
2
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
3
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
4
バックアップは“取っているから大丈夫”なのか? ランサムウェア時代の備え方
-
5
システムの保守がモダン化を阻む? 「変えない判断」から脱却する方法とは
-
6
生成AIを開発に導入しても効果が見えない? 実証実験で分かった成果と課題
-
7
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
8
5分で分かる Microsoft 365のデータ損失に備えるためのバックアップの仕組み
-
9
ネットワーク遅延の原因、「パケットロス」の基礎知識と効果的な解決策
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー