持続可能性(サステナビリティ)との共存が課題となっている「Web3」。そのWeb3を積極的に使い、環境問題に取り組む動きが出ている。
非中央集権型の次世代インターネット「Web 3.0」(以下、Web3)。その構成要素として、複数のコンピュータで情報の正確性を確保する技術「ブロックチェーン」がある。ブロックチェーンの仕組みが大量の電力を消費する傾向にある技術ではあるが、これを持続可能性(サステナビリティ)の向上に役立てようとする動きがある。
オープンソースソフトウェアの発展と普及を促進する非営利団体Linux Foundationのデビッド・ボズウェル氏(コミュニティーアーキテクチャ担当シニアディレクター)は、サステナビリティを向上させられるツールを例示する。
有識者によると、ブロックチェーンは以下の取り組みにも有効だ。
Web3自体のサステナビリティを高める動きも出ている。
ブロックチェーンをベースにした分散型プラットフォーム「Ethereum」(イーサリアム)は、2022年9月にPoWから「Proof of Stake」(PoS)の手法への移行を完了した。PoWでは計算能力が報酬の決定要因となるのに対し、PoSでは「コイン」の保有量や年数でマイニングの報酬が決まる。この大幅な変更は「Merge」(マージ)と呼ばれる。マージによってEthereumの消費するネットワークのエネルギー消費量は約99%削減されたという。
2023年2月、Linux Foundationはレポート「Web3 and Sustainability: How We Can Reduce the Climate Impact of Blockchains, How Blockchains Can Help Reduce Our Own」を発表した。レポートで取り上げられているのは、仮想通貨のマイニング時にデバイスが発する熱の有効利用だ。レポートによるとマイニングで生まれる熱を、家庭やビルに引き渡せるようにするインフラの導入計画が進んでいるという。また、水力や地熱など豊富な再生可能エネルギー源を、コストを抑えて利用するため、カナダやアイスランド、スウェーデンといった雪国への施設設置を検討する企業もある。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
サッカー欧州CLを早朝に観戦するアジアのファンのためにハイネケンが仕掛けた意外過ぎるキャンペーンの中身
時差のためUEFAチャンピオンズリーグを早朝に視聴せざるを得ない韓国のサッカーファンの...
楽天グループが「楽天市場」出店店舗向けに「楽天AI大学」を公開
2024年3月より提供している店舗運営支援ツール「RMS AIアシスタント β版」に加え、AIツ...
中国発AIソーシャル工作のゾッとする実態をMicrosoftがレポート
Microsoftが中国を拠点とする影響力工作の増加についてのレポートを発表した。これは米国...