目的別に選ぶシンクライアント【第2回】
シンクライアントの導入検討、これだけは知っておきたい
各種あるシンクライアント実現方式の中で、自社のビジネス課題の解決にはどれが適しているのか? ガイドラインを提示するとともに、ユーザー意識調査の結果から読み取れる最近のトレンドを紹介する。
連載第2回となる今回は、前回「“再ブーム”のシンクライアント、その実現方式を理解する」で解説したシンクライアントの各方式をビジネスニーズの観点から整理するとともに、ノークリサーチが行ったシンクライアントに対するユーザー意識調査の結果に基づき、シンクライアントの現状と課題について考察したいと思う。
シンクライアントに関係するビジネスニーズ
シンクライアントの導入が有効なビジネス上の課題としては、以下が挙げられる。
情報漏えい防止(社内)
クライアントPCに保存された個人情報をUSBメモリで持ち出したり、同一クライアントPCを複数の社員で共有することによって生じる情報漏えいリスクに対処するためには、シンクライアントの導入は有効である。ただし、「One-To-One型」のシンクライアントはモバイル環境での使い勝手やセキュリティを考慮したものであり、クライアントPCそのものセキュリティリスクを考慮したものではないため、この目的には適さない。
情報漏えい防止(モバイル)
社外に持ち出したノートPCの紛失や、外出先で不特定多数が利用するクライアントPCへアクセス情報を残してしまうことによる情報漏えいリスクに対処するためシンクライアントを導入するケースである。One-To-One型のシンクライアントは、まさにこうした課題を解決するためのものである。
クライアントPC管理コスト軽減
アプリケーションのインストールやソフトウェア資産管理といったクライアントPCの管理コストを軽減したいというニーズであり、シンクライアントの黎明(れいめい)期からシンクライアント導入の最も大きなメリットとされてきた。ディスク装置を持たない「ハードウェアシンクライアント」なら、OSも含めソフトウェアはすべてサーバ側で保持・管理されるため、クライアント側の管理コストを大幅に減らすことができる。ただし、「バーチャルシンクライアント」は通常のPC上にハードウェアシンクライアントと同等の環境を仮想的に作り出す方式なので、運用方法によっては必ずしもこのニーズに適合するとは限らない。
フリーアドレス、テレワーク、在宅勤務
自社のどの拠点・場所にいても同一のデスクトップ環境を再現したり、自宅でも社内と同じ環境で仕事をしたいというニーズである。クライアント端末がサーバとネットワーク経由で接続できる環境さえあれば、基本的にどこにいても同じシンクライアント環境を利用することができる。ただし、ネットブート型のシンクライアントではネットワーク経由でOSやアプリケーションをロードするため、広帯域のネットワークが必要となる。WAN経由でサーバと接続するような環境では、注意が必要である。
クライアントPCの省電力化
クライアントPCの高性能化に伴い、余剰なリソース(CPUパワーやHDD容量など)に起因する無駄な電力消費が発生している。シンクライアント専用端末はその点、ハードウェア構成がシンプルで余計なパーツを装備していない(ディスクレス、ファンレスなど)ため、通常のクライアントPCより消費電力を低く抑えることができる。ただし、通常のクライアントPCあるいはそれに近い構成の端末を使用するバーチャルシンクライアントやデバイスブートシンクライアントなどの方式は、この限りではない。
ビジネスニーズとシンクライアント方式の相性
上記で述べたそれぞれのビジネスニーズと、第1回で説明したシンクライアントの各実現方式との間の相性を整理すると、以下のようになる。
| 情報漏えい防止(社内) | 情報漏えい防止(モバイル) | クライアントPC管理コスト軽減 | フリーアドレス、テレワーク、在宅勤務 | クライアントPCの省電力化 | |
|---|---|---|---|---|---|
| --- | --- | --- | --- | --- | --- |
| 画面転送型 | ◎ | ○ | ◎ | ◎ | ◎ |
| 仮想PC型 | ◎ | ○ | ◎ | ◎ | ◎ |
| ブレードPC型 | ◎ | ○ | ◎ | ◎ | ◎ |
| ネットブート型 | ◎ | △ | ◎ | △ | △ |
| One-To-One型 | △ | ◎ | △ | ◎ | △ |
| ハードウェアシンクライアント | ◎ | ○ | ◎ | ◎ | ◎ |
| バーチャルシンクライアント | ◎ | ○ | △ | ◎ | △ |
| デバイスブートシンクライアント | ◎ | ○ | ○ | ◎ | △ |
◎:非常に適している
○:適している
△:あまり適していない
このように、ビジネスニーズによっては適さないシンクライアント方式も存在する。シンクライアント導入の検討に当たっては、まずは自社のビジネスニーズをしっかり把握することが先決である。前述した5つのビジネスニーズのうち、どれが本当に課題となっており、どれに優先的に取り組む必要があるのか。それをしっかり押さえた上で、それに合致したシンクライアントの方式、そして具体的な製品を選んでいくといいだろう。
シンクライアントに対するユーザーの意識
次に、ユーザーのシンクライアントに対する意識を見てみることにしよう。ほかのユーザーが今どのような課題を抱え、シンクライアントに対してどのような考えを持っているかを知ることは、自社へのシンクライアント導入を検討するに当たり重要なヒントを与えてくれるはずだ。
以下は、ノークリサーチが2008年8月に年商5億円以上から500億円以下の中堅・中小企業に対して行った意識調査の結果である。
シンクライアント導入状況
まずは、現在シンクライアントがどの程度導入されているかを見てみよう(図1)。
「シンクライアントの導入予定はない」という回答が半数近くを占めているが、これはある程度の数のクライアントPCがあって初めてシンクライアントの投資対効果が得られることに起因している。シンクライアント導入のためには既存クライアントPCの置き換えやサーバ側の増強を必要とするケースもあり、今回の調査対象である中堅・中小企業にとってはまだまだコストの掛かるソリューションだといえる。従って、当面は大企業による導入が中心になると予想される。
シンクライアント導入の理由
次に、実際にシンクライアントの導入や導入検討を行っている企業にその理由を尋ねてみたところ、以下のような回答が得られた(図2)。
「クライアントPCの管理コスト軽減」と「情報漏えい防止」がほかの理由に比べて高い値を示していることが分かる。クライアントPC管理においてこの2つは、特にここ数年来ユーザーが常に懸念する課題でもあるため、その解決策としてシンクライアントに期待が集まっている状況がうかがえる。
シンクライアントに対する印象
期待が集まる一方で、シンクライアント導入に対するユーザーの姿勢は、現時点ではまだ慎重だ。以下が、シンクライアントの印象についての調査結果である(図3)。
シンクライアントはクライアントPCの利用環境を大幅に変更するため、何かトラブルが発生した際のリスクも高いといえる。「利用中のアプリケーションが正しく動作するか」「新しい技術に不安がある」といった回答が多かったことからも、ユーザーはこうしたリスクを考慮して導入に慎重になっているものと思われる。本調査の対象である中堅・中小企業のユーザーは、クライアントPCの置き換えやサーバリソース増強といったコスト面での課題に加えて、未知の技術であるが故の不安を抱えている状態といえる。
当面は大企業中心に導入進む
以上の調査結果から、シンクライアントの導入事例は今後も大企業を中心に増えていく一方、中堅・中小企業で認知されるにはまだ時間がかかると予想される。しかし、大企業で導入した際の詳細な利用シーンと移行シナリオの情報(どれだけの人数でどのようなアプリケーションを使い、どの程度の期間とコストを掛けてシンクライアント環境へ移行したか)が充実し、より低コストな実現方法が現れれば、中堅・中小企業でも導入や検討を始める企業が徐々に増えていくと思われる。
大きなメリットと依然残る課題
今回は、ビジネスニーズとシンクライアントの各方式との関係について述べるとともに、主に中堅・中小企業ユーザーのシンクライアントに対する意識調査の結果を紹介した。
自社のビジネス課題をしっかり把握し、その解決のために最適なシンクライアントソリューションを選択すれば、大きな効果を挙げることができるだろう。しかし、逆にビジネス課題の解決には不向きな方式のシンクライアントを導入しても、効果を挙げるどころかコストだけがかさむ結果となりかねない。また、クライアントPCの運用管理コストの削減効果は理解していても、導入時のコストがネックとなり導入に踏み出せないユーザーが多い現状も浮き彫りになった。
次回は、こうしたシンクライアントの課題について述べるとともに、その将来像について考察してみたいと思う。
※ 調査結果の回答の比率(%)は小数点第2位を四捨五入し、小数点第1位まで表示しているため、比率の合計が100.0%にならない場合があります。
<筆者紹介>
岩上由高
株式会社ノークリサーチ シニアアナリスト
早稲田大学大学院理工学研究科数理科学専攻修了。
ソフトウェアベンダー数社でソフトウェア製品の企画、設計、開発、コンサルティング、トレーニングなどに携わった後、ノークリサーチに入社。シニアアナリストとしてITのさまざまな領域の調査・分析に従事し、その成果を記事執筆やコンサルティング活動を通じて積極的に発信している。
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