各社がディザスタリカバリ（DR）計画に文書化しておくべき優先事項と、余計な保守作業や混乱をもたらすために含むべきではない項目を紹介する。
企業の災害復旧対策においては、基幹業務プロセスを災害発生時でも継続できるよう、ディザスタリカバリ（DR）計画が作成される。DR計画を準備しておかなければ、いざ災害が発生したときに人々はシステムの設定を思い出せずに慌てることになるだろう。
基幹業務プロセスが中断すれば、企業イメージに与える影響や金銭面での影響を最小限に抑えるべく、できるだけ速やかに活動を再開しなければならないというプレッシャーが生じる。だが手順を明確にしておかなければ、復旧までの時間は不必要に長引き、非常に高くつくことになりかねない。とはいえ、全てのアプリケーションとITシステムが基幹業務にかかわる機能を支えているわけではない。
企業のITシステムは大まかには「基幹業務にかかわるもの」「有用なもの」「あれば便利だがなくても支障がないもの」の3種類に分類できる。そのうち、DR計画を準備する上で焦点となるのは「基幹業務にかかわる」システムだ。「有用」なシステムの回復に取り掛かるのは、ある程度状況が落ち着き始めてからでいい。そして、「あれば便利だがなくても支障がない」レベルのアプリケーションに対処するのは、IT環境の基本的な機能性を回復させてからで十分だ。
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