AI技術の本格的な導入がそれほど進んでいないことが、このほど実施された実態調査で分かった。その原因は1つではなく、そして根深い。
機械学習をはじめとする人工知能（AI）技術はコスト削減に貢献し、従業員の思考力を必要としない作業を減らす助けになり、従業員にもっと意味のある仕事を与えながら、利益を増大させることができる。だがAI技術の普及は遅れており、AI技術をほとんど、あるいは全く導入していない組織は、さまざまな業界を横断して多数に上る。原因は何なのだろか。
監査、税務、助言サービス企業のKPMGがこのほど実施したAI技術普及調査「KPMG 2019 Enterprise AI Adoption Study」によると、同社が調査対象とした30社の約30％は、一部の機能にAI技術を導入していると回答した。約半分は、向こう3年以内にAI技術を本格導入する見通しを示した。ただし既にAI技術を本格的に利用している企業は、調査対象とした企業の17％にとどまった。この30社は、経済誌Fortuneによる企業の収益ランキング「Global 500」にランクインしている企業だ。
KPMGのデータ・分析担当責任者、トレイシ・ガシャー氏によると、AI技術の普及率が低い一因は、説明可能性の欠如と関係がある。ガシャー氏は、「特定の問題を解決するために数多くのソフトウェアが開発され、非常にうまくいっている」と話す。だが一般的に、どうやってその答えにたどり着いたのかが、ビジネスユーザーにとってはやや分かりにくい。
AI技術を使ったソフトウェアのベンダーは、AI技術の仕組みに関する一般的な説明はしてくれる可能性がある。ただし、その原動力となる複雑なアルゴリズムについて掘り下げた説明はしてくれないことが一般的だ。技術に関する詳しい説明の欠如は、それがニューラルネットワークのように極めて複雑だったり、アルゴリズムが企業秘密だったりといった理由があるにしても、ビジネスユーザーに不安を感じさせかねない。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
AI導入の成否は、その土台となるインフラに左右されると言っても過言ではない。企業がAIモデルの性能を最大限に引き出すために、インフラ構築時に検討すべきポイントを体系的に解説する。
文書作成の効率化、マーケティング支援、顧客対応補助など、業務に生成AIの活用を考えている企業は多い。本資料では、生成AIの基本的な仕組みから、ビジネス現場での活用例までを紹介。失敗しない生成AI導入に役立てることができる。
生成AIの活用には機密情報漏えいなどのリスクがあるため、利用を制限しているケースもある。しかし、完全に利用を制限してしまうと競合に後れを取る可能性がある。そこで重要なのが、セキュリティと利便性を両立できるような環境構築だ。
日々情報が増え続ける今、業務に必要な全ての情報を、社内外の関連ニュースや論文、特許情報などから収集していくのは至難の業だ。そこで業務に必要な情報を着実に届けるための仕組み作りに役立つサービスを紹介する。
クラウド利用の拡大に伴い、データが分散・肥大化する中、従来のセキュリティ対策の限界が見え始めている。データの所在や利用状況を可視化し、リスクを事前に把握して対応することが求められる今、有効となる新たなアプローチを探る。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年5月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
