COVID-19対策に「VDI」を使うメリットと注意点【後編】
「VDIでテレワーク」の見逃せない“落とし穴”とは
「VDI」製品は従業員のテレワークを支える有力な手段だが、万能薬ではない。導入や運用の際の注意点を説明する。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大を受け、「VDI」(仮想デスクトップインフラ)製品の利用を検討する企業は少なくない。VDI製品を利用すれば、従業員はさまざまな形状やサイズのクライアントデバイスで、社内システムを安全に利用できるようになる。ただしVDI製品は万能薬ではない。前編「コロナ禍のテレワーク普及で『VDI』製品が売れる理由」に続く本稿は、VDI製品を導入するときの注意点を説明する。
VDIが抱える“あの弱点”
企業がIT関連のコストを削減したい場合は、CPUやメモリといったコンピューティングリソースを減らすことでそれを達成できる。ただしVDI製品のユーザー企業は、仮想デスクトップのパフォーマンスを向上させるために、サーバやストレージ、ネットワークデバイスに投資しなければならない。
回線容量の問題もある。回線容量は一般的に、全ての従業員が同時に接続することを想定して設計されていない。VDI製品を使ったテレワークを実施する従業員が増加すると、回線が逼迫(ひっぱく)することになる。その結果データの転送量が多いWeb会議や複雑なCAD(コンピュータ支援設計)用アプリケーションのパフォーマンスが悪化する。
単一障害点のリスクもある。「全ての人が同じ中央システムを使うので、遅延や停止の影響が広がってしまう」と、調査会社Forrester Researchのアナリスト、アンドルー・ヒューイット氏は語る。
物理的クライアントデバイスであれば、個々の従業員のクライアントデバイスで問題が発生しても、システム全体が問題に見舞われることはない。一方でVDI製品が障害で停止すると、一般的には従業員は仮想デスクトップへの接続が切断される。
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