オンプレミスシステムとクラウドサービスのコストを比較するには、複雑な計算が必要となる。両方のコストを見積もるとき、最初に考慮すべき事項を説明する。
オンプレミスシステムからクラウドサービスへの移行コストを算定するのは容易ではない。企業はオンプレミスシステムとクラウドサービスの利用コストの違いを詳しく把握する必要があるだけでなく、他のさまざまな要素も考慮しなければならないからだ。
中には予想しやすいコストもある。例えばオンプレミスのストレージシステムからクラウドストレージにデータを移行するコストは見積もりやすい。一方でアプリケーションのリファクタリング（動作を変えずに内部構造を書き換えること）に伴うコストは、正確に把握することが難しい。クラウドサービスに関するスキルを持った人員の配置や、新しいアプリケーションの構築といった運用に関連するコストも見落としやすい。
オンプレミスシステムとクラウドサービスのコストを比較するときには、本連載が示す3つのステップを踏むとよい。
クラウドサービスへの移行コストを計算する第一歩は、まだクラウドサービスに全く移行していないアプリケーションを調べることから始まる。管理者は、既存ハードウェアおよびソフトウェア資産のコストを評価し、クラウドサービスのコストと比較検討する必要がある。
単純にオンプレミスシステムとクラウドサービスを比較することは難しい。ほとんどのオンプレミスのソフトウェアおよびハードウェアの導入や運用にかかるコストは、クラウドサービスの料金体系とは異なっているからだ。オンプレミスシステムの構築には、ハードウェアを購入するための多額の初期設備投資が必要となる。そのため企業はCAPEX（設備投資）を中心にコストを見積もることになる。これに対してクラウドサービスは、OPEX（運用経費）を中心とした料金モデルに準ずる。企業は各クラウドサービスを利用した分だけ料金を支払えばよいため、CAPEXをそこまで考慮しなくてもよくなる。
オンプレミスシステムとクラウドサービスのコストを厳密に比較するには、オンプレミスシステムのCAPEXを、クラウドサービスのOPEXと比較できるように表す必要がある。オンプレミスシステムの導入コストを使用可能期間で割れば、クラウドサービスの利用料金と比較が可能だ。ただしこの計算は厳密なものではない。例えばサーバのHDD交換といった、途中で発生する可能性があるコストを想定していない。こうしたサーバの部品はサーバそのものよりも長持ちしない場合がある。メモリ増設といった、サーバの利用期間を延長させるハードウェアのアップグレードも考慮していない。
クラウドサービスを利用する場合には必要ないが、オンプレミスシステムを利用する場合には必要なリソースが何かを特定する必要もある。例えばオンプレミスデータセンターのネットワークスイッチは、アプリケーションをクラウドサービスに移行させると一般的には不要になる。UPS（無停電電源装置）やNAS（ネットワーク接続ストレージ）デバイスも、クラウドサービスへ移行すると不要になる可能性がある機器だ。クラウドサービスに移行すれば、電力や物理的な事業所のセキュリティなど、オンプレミスシステム特有の運用コストも削減できる。
オンプレミスの仮想マシン（VM）で動作しているアプリケーションに加え、オンプレミスのストレージシステムに保存されたデータを、そのままクラウドサービスのVMまたはクラウドストレージに移行させるリフト＆シフトは、クラウドサービスへの最もシンプルな移行方法の一つだ。この場合、アプリケーションは大きなリファクタリングを必要とせず、企業はクラウドサービスへの移行コストを比較的簡単に計算できる。
クラウドサービスへの移行にアプリケーションの再開発を伴う場合もある。その場合、再開発に労力を費やす必要がある。例えばアプリケーションをクラウドサービスのVMで実行するだけでなく、一部をコンテナやイベント駆動型コード実行サービスに移行させる場合がある。既存のモノリシック（巨大な一枚岩の）アプリケーションを、複数の小規模サービスを組み合わせた「マイクロサービスアーキテクチャ」のアプリケーションとして作り替える場合もある。こうした変更はコストが高くつきがちだ。複数のクラウドサービスを組み合わせてワークロードを開発すると、効果的に管理するためにより高度なノウハウが必要になる傾向がある。これもコスト増大につながりやすい。
次回は2つ目のステップ「クラウドサービスのコストを計算する」を紹介する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
SaaSサービスが普及する一方、製品の多様化に伴い、さまざまな課題が発生している。特にベンダー側では、「商談につながるリードを獲得できない」という悩みを抱える企業が多いようだ。調査結果を基に、その実態と解決策を探る。
生成AIの活用が広がり、LLMやマルチモーダルAIの開発が進む中で、高性能なGPUの確保に問題を抱えている企業は少なくない。GPUのスペック不足を解消するためには、どうすればよいのか。有力な選択肢を紹介する。
いまさら聞けない「仮想デスクトップ」と「VDI」の違いとは
遠隔のクライアント端末から、サーバにあるデスクトップ環境を利用できる仕組みである仮想デスクトップ（仮想PC画面）は便利だが、仕組みが複雑だ。仮想デスクトップの仕組みを基礎から確認しよう。
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年5月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
「サイト内検索」＆「ライブチャット」売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、サイト内検索ツールとライブチャットの国内売れ筋TOP5をそれぞれ紹介します。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、ECプラットフォーム製品（ECサイト構築ツール）の国内売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
