自宅で仕事をしたり、インターネットサービスを楽しんだりする“新常態”が、ブロードバンドの需要を押し上げている。専門家は、この成長は一時的なものではないと主張する。それはなぜなのか。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミック（世界的大流行）の影響で始まった家庭用ブロードバンド（高速インターネット回線）の需要増加は、今後も続きそうだ。調査会社ABI Researchによると、特に「5G」（第5世代移動通信システム）を使い、通信事業者の中継網とエンドユーザー宅を無線で接続する「固定無線アクセス」（FWA：Fixed Wireless Access）の需要が急増。5GのFWAについては2021年から2026年までの年平均成長率（CAGR）は71％に達し、2026年の加入者数は5800万人以上になる見込みだ。
ABI Researchはこのほど、「有料テレビと家庭用ブロードバンドの加入者数」と題したレポートを発行した。それによると、2020年の世界の家庭用ブロードバンド市場の加入者数は前年比4％増の約11億人だった。パンデミックを背景に、在宅勤務などのテレワークやオンライン教育、Eコマース、インターネットを介した医療サービスの利用が増えたことが、ブロードバンドの需要を押し上げたとみる。
外出制限の中、動画のストリーミング（インターネット配信）やオンラインゲームといった家庭用エンターテインメントの利用拡大もブロードバンド需要の追い風になった。ユーザーはブロードバンドに新規加入したり、従来使っていたブロードバンドをアップグレードしたりして、快適にインターネットを利用できる環境を整えている。
スマートテレビをはじめ、家庭でインターネットに接続するデバイスが充実し、インターネットの消費者向けサービスの利用も広がっている。在宅勤務が定着し、パンデミックが収束した後も消えることはないだろう。ABI Researchの業界アナリスト、キン・サンディ・リン氏は「ブロードバンドの需要は今後数年、増加し続ける」と言う。
ブロードバンド事業者は需要増加を受け、ブロードバンドインフラの増強への投資に注力している。ケーブルテレビ（CATV）事業者も動き出し、高速データ通信ができる次世代ケーブルテレビ規格「DOCSIS 3.1」準拠のインフラ構築に取り組んでいる。米国のケーブルテレビ標準化団体Cable Television Laboratories（CableLabs）は、DOCSIS 3.1をさらに進化させた「DOCSIS 4.0」関連の試験を開始したところだ。
「ケーブルテレビ事業者は当面の間、DOCSIS 3.1に力を入れ、DOCSIS 4.0の実用はまだ先になる」というのがリン氏の見方だ。DOCSIS 4.0は大容量データの超高速通信を可能にするため、「将来、拡張現実（AR）や仮想現実（VR）サービスを支える技術として注目を集めるのは間違いない」と同氏はみる。
通信事業者は、アナログの電話回線を使って高速なデータ通信を可能にするデジタル加入者線（DSL：Digital Subscriber Line）から、家庭向け光ファイバー通信回線（FTTH：Fiber To The Home）へのアップグレードを進めている。それに並行して、FTTHより利用料金を抑えられるFWAサービスを訴求し、コストに敏感なユーザーの獲得を狙う。
ABI Researchによると、5Gを使ったFWAサービスの加入者数は2020年、家庭用ブロードバンドの総加入者数のうち1％未満にとどまっていた。2026年には約4％になる見込みだ。ブロードバンド事業者は競争の激化に備え、ネットワーク以外にも家庭用の通信機器やセキュリティサービスを投入し、ユーザー体験を向上させる“総合力”を武器に差異化を図るとリン氏はみている。
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