メールは企業の社内外コミュニケーションを支え続けてきた。「Microsoft Teams」や「Slack」といったビジネスチャット機能を備えたコミュニケーションツールの普及によってメールの役割が変わり、「メールがなくなるのでは」という見方もある。今後、メールはどうなるのか。メールの弱点を取り上げた前編「『メール』波乱の歴史 コミュニケーションの主役から“脇役”へ」に続き、後編となる本稿はメールとビジネスチャットツールの“共存”を考える。
ビジネスユーザーを悩ませているのはメールばかりではない。ビジネスチャットツールにも当然、弱点がある。ビジネスチャットツールは社内外のエンドユーザーが自由にやりとりできるメールと違い、一般的には特定のコミュニティーのエンドユーザー同士でしかやりとりできないのがそれだ。
近年、市場にはビジネスチャットツールがひしめいている。企業が社外とコミュニケーションするとき、相手が自社と同じビジネスチャットツールを使っているとは限らない。そのため大半の企業は、ビジネスチャットツールの利用を社内コミュニケーションにとどめている。社外とのやりとりには、依然としてメールを使っている。
この状況が変わりつつある。ビジネスチャットツールの主要ベンダーは、ユーザー企業の社内外や複数ツール間の垣根を越えたコミュニケーションを実現するための技術開発に注力している。MicrosoftやSlack Technologies(Salesforce傘下)、Cisco Systems、Google、Zoom Video Communicationsは、各社ツールの互換性を高めるべく協力関係を強化し始めた。互換性はまだ初期段階にあるが、エンドユーザーは将来、相手の使っているビジネスチャットツールを気にすることなく、社外とのコミュニケーションが可能になると考えられる。
全ての企業がビジネスチャットツールを採用したり、メールを完全にやめたりするとは考えにくい。ただしビジネスコミュニケーションにおけるメールの役割が変わるのは間違いない。メールの利用は、複雑なドキュメントやデジタルコンテンツの一斉配信といった特定の用途に限られることになると考えられる。一方で日常の“カジュアルな”コミュニケーションにはビジネスチャットツールを使うといったイメージだ。こうしたメールとビジネスチャットツールの使い分けこそ、ビジネスコミュニケーションの改善につながる可能性がある。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
メディア化する企業が勝つ時代の動画マーケティングはどうあるべきか
見込み客の興味についての理解を深化させ、イベントの価値を最大化し、人々の注目を獲得...
B2B企業のSEO記事コンテンツ制作、「外注に失敗」の経験が8割超――EXIDEA調査
SEOのノウハウはもちろん重要ですが、記事制作を外注するに当たっては、自社や業界のこと...
さようならiPod Appleへの20年の貢献度を振り返る
ポータブルミュージック40年の歴史とともに、その偉業を振り返ってみましょう。