「メールはなくなるのか」の答えは「ノー」 生き残るための条件とは?「メール」はどうなるのか【後編】

メールの弱点の解消を目指したビジネスチャットツールは進化を遂げ、メールが誇る“あの強み”も奪おうとしている。「メールは生き残る」という見方は根強いものの、それには条件があるという。

2022年04月15日 08時15分 公開
[Andrew FroehlichTechTarget]

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 メールは企業の社内外コミュニケーションを支え続けてきた。「Microsoft Teams」や「Slack」といったビジネスチャット機能を備えたコミュニケーションツールの普及によってメールの役割が変わり、「メールがなくなるのでは」という見方もある。今後、メールはどうなるのか。メールの弱点を取り上げた前編「『メール』波乱の歴史 コミュニケーションの主役から“脇役”へ」に続き、後編となる本稿はメールとビジネスチャットツールの“共存”を考える。

メールはなくならない ただし生き残りには条件が

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メールは現在も企業のコミュニケーションを支える


 ビジネスユーザーを悩ませているのはメールばかりではない。ビジネスチャットツールにも当然、弱点がある。ビジネスチャットツールは社内外のエンドユーザーが自由にやりとりできるメールと違い、一般的には特定のコミュニティーのエンドユーザー同士でしかやりとりできないのがそれだ。

 近年、市場にはビジネスチャットツールがひしめいている。企業が社外とコミュニケーションするとき、相手が自社と同じビジネスチャットツールを使っているとは限らない。そのため大半の企業は、ビジネスチャットツールの利用を社内コミュニケーションにとどめている。社外とのやりとりには、依然としてメールを使っている。

 この状況が変わりつつある。ビジネスチャットツールの主要ベンダーは、ユーザー企業の社内外や複数ツール間の垣根を越えたコミュニケーションを実現するための技術開発に注力している。MicrosoftやSlack Technologies(Salesforce傘下)、Cisco Systems、Google、Zoom Video Communicationsは、各社ツールの互換性を高めるべく協力関係を強化し始めた。互換性はまだ初期段階にあるが、エンドユーザーは将来、相手の使っているビジネスチャットツールを気にすることなく、社外とのコミュニケーションが可能になると考えられる。

ビジネスメールはすぐに消えてしまうのか

 全ての企業がビジネスチャットツールを採用したり、メールを完全にやめたりするとは考えにくい。ただしビジネスコミュニケーションにおけるメールの役割が変わるのは間違いない。メールの利用は、複雑なドキュメントやデジタルコンテンツの一斉配信といった特定の用途に限られることになると考えられる。一方で日常の“カジュアルな”コミュニケーションにはビジネスチャットツールを使うといったイメージだ。こうしたメールとビジネスチャットツールの使い分けこそ、ビジネスコミュニケーションの改善につながる可能性がある。

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