PCのOSを入れ替える際に避けて通れないのが、アプリケーションの互換性や各種管理作業の確認だ。Microsoftは、「Windows 11」の提供においてその問題をどう考えているのか。
「Windows」の入れ替えは、アプリケーションの互換性を確保したり各種設定を施したりと、IT管理者にとっての一大イベントだ。入れ替えた後も、更新を継続するなど適切な管理が求められる。「Windows 10」から「Windows 11」に変更すると、こうした管理や更新の作業はどう変わるのか。
Microsoftは法人ユーザーを対象に、Windows 10用アプリケーションがWindows 11で動くことを保証する「App Assure」というサポートサービスを提供している。このサービスは、Windows 11への移行でアプリケーションに互換性の問題が発生した場合、問題解決を無償で支援する。ただし、アプリケーションのインベントリ（台帳）の作成やテストの実施、サードパーティー製アプリケーションの互換性調査など、App Assureに含まれない作業もある。
デバイス管理ツール群「Microsoft Endpoint Manager」に影響する変更点もある。Windows 11は、Microsoft Endpoint Managerを構成するツールの一つである「Microsoft Intune」をアプリケーションのリポジトリ（格納庫）として使えるようになった。エンドユーザーはこのリポジトリに接続することで、利用可能なアプリケーションを選択してデバイスにインストールできる。
Windows 11には、コマンド操作をするためのターミナルソフトウェア「Windows Terminal」が含まれる。Windows Terminalは、
といったコマンドラインツールを同じ画面で使用できるため、管理作業の簡素化につながる。
OS更新ツール「Windows Update」の「配信の最適化」という機能は、Windows 11における更新プログラム管理の迅速化と合理化を可能にする。この点はWindows 10と変わらない。
MicrosoftはWindows 11に関して、セキュリティ修正プログラムを含む「品質更新プログラム」を月1回、「機能更新プログラム」を年に1回配信する。Windows 11のサポート期間はエディションによって異なり、「Windows 11 Enterprise」「Windows 11 Education」「Windows 11 IoT Enterprise」は36カ月、それ以外のエディションは24カ月となっている。
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