2022年07月01日 05時00分 公開
特集/連載

「Windows 11」は“管理者泣かせ”のOSなのか? PC更改に潜むリスクとはビジネス向け「Windows 11」の“いろは”【第3回】

「Windows」の入れ替えには作業負担やコストの増加が付きものだ。「Windows 11」の場合はどうなのか。特に注意しなければならない問題を含めて考える。

[Robert SheldonTechTarget]

 「Windows」のバージョンが新しくなるときに企業のIT管理者を悩ませるのは、管理負担やコストが増えることだ。「Windows 10」から「Windows 11」に変更する際も、その問題は発生する可能性がある。法人向けエディションを例にして考えてみよう。

「Windows 11」は“IT管理者泣かせ”のOSなのか? そうでないのか?

 MicrosoftはWindows 11の法人向けエディションとして「Windows 11 Enterprise」を提供する。Windows 11 EnterpriseのOSとしての基礎はWindows 10と同じであるため、管理方法もWindows 10とほぼ変わらない。例えばIT管理者は、Windows 11の配布や設定において以下のツールを利用できる。

  • Windows Autopilot:Windows搭載デバイスをセットアップするための自動化ツール
  • Microsoft Endpoint Manager:デバイス管理ツール
  • Microsoft Deployment Toolkit:WindowsをPCに配布するための自動化ツール

 グループポリシー機能を使用し、個々のデバイスのセキュリティやプライバシーの設定をまとめて管理できることもWindows 10と変わらない。

ハードウェア要件

 Windows 10と比べて大きく違うのはハードウェア要件だ。Windows 11を使用するデバイスの最小要件には、

  • 1GHz以上で2コア以上の64bitプロセッサまたはSoC(システムオンチップ)
  • 4GB以上のRAM(メインメモリ)
  • 更新プログラムや特定機能に必要な容量を別にした64GBのストレージ
  • セキュリティモジュール「TPM」(Trusted Platform Module)のバージョン2.0

などがある。

 自社のPCがこれらのハードウェア要件を満たしていない場合、Windows 11 Enterpriseへのアップグレードはできないため、新たにPCを購入する必要がある。新しいPCの調達や設定は、コストや運用管理の負担増を招く可能性がある。

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