データ量が増加し続ける中で、データセンターの省エネ化が急務となっている。消費電力量の削減を検討するためのポイントを考える。
データは「21世紀の石油」とも表現されるが、増え続けるデータがエネルギー不足問題に悪影響を及ぼしていることは皮肉だ。データセンターにおける消費電力量の問題を考えてみよう。何が消費電力量の削減に有効なのか。
HCI（ハイパーコンバージドインフラ）ベンダーのNutanixは、データセンターのサステナビリティ（持続可能性）に関するレポート「IMPROVING SUSTAINABILITY IN DATA CENTERS」を公表。調査会社Atlantic Venturesに委託して調査を実施した。
調査によると、欧州・中東・アフリカ（EMEA）のデータセンターにおける消費電力量の半分以上は、従来型のオンプレミスデータセンターによるものだということが明らかになった。今後クラウドサービスの利用が広がると予測される一方で、オンプレミスデータセンターの利用が大幅に減少することはないとみられる。
EMEAにおけるデータセンターの総消費電力量は、2022年の95.5テラワット時に対して、2025年には104.3テラワット時まで増えるとレポートは予測。サーバ、ストレージ、ネットワークに分けて構築する従来型3層構造のインフラの消費電力量については、2022年から2025年にかけて53.8テラワット時から52.2テラワット時までしか減らないと見込む。
他に重要な点として挙げられるのは、世界中のデータセンターにおける消費電力量のうち40％をサーバが、19％をストレージが占めることだ。データセンターにおける消費電力量は、無停電電源装置（UPS）の必要台数に直結する。ストレージの代わりにHCIを利用すれば、ストレージの他、ストレージをサーバに接続するために必要なネットワークが減り、結果としてUPSの必要台数を削減できる可能性がある。
3層構造のインフラではなくHCIを利用した場合、ネットワーク機器の消費電力量が約15万キロワット時の場合は約10万キロワット時まで、UPSと冷却設備の消費電力量が約160万キロワット時の場合は114万キロワット時まで減る可能性をレポートは示している。
後編は、データセンターの運用コスト削減に役立つ内容を紹介する。
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