DXを構成する「4つの変革」を学ぶ【後編】
DXの難題「ビジネスそのものの変革」に挑むなら“これ”に注意すべし
一口に「デジタルトランスフォーメーション」（DX）と言っても「ビジネスモデル」「事業分野」「企業文化」のどれを変革したいのかによって、方針や戦略は変わる。それぞれの変革のポイントを解説する。
企業のリーダーは「デジタルトランスフォーメーション」（DX：デジタル時代に適応するために、ビジネスや企業風土を変革すること）の効率を高めるために、まずは「何を変革するのか」を考慮するのが望ましい。どの変革が必要なのか、どの変革なら成功の可能性が高いのかは、それぞれの企業のビジネス要件によって異なる。DXを構成する主要な4つの変革のうち、2つ目から4つ目を解説する。
2．ビジネスモデルの変革
併せて読みたいお薦め記事
連載：DXを構成する「4つの変革」を学ぶ
DXを実際に進めるための勘所
業務プロセスの変革と比べると、ビジネスモデルの変革は、はるかに大掛かりになる。ビジネスモデルを変革する場合、それまでアナログの手段で提供していた製品／サービスをデジタル化するといった具合に、自社のビジネスの一部を変革することになる。
リーダーがビジネスモデルの変革を考えるのは、主に次のような状況だ。
- 自社の製品／サービスを顧客が購入・利用する方法を見直し、変化させるチャンスがあると判断したとき
- 競合他社の動きに追随して、自社の方針を同調させたいと考えたとき
ビジネスモデルの変革を進めるに当たって重要なのは、短期的な解決策に頼り過ぎないことだ。新しいスキルセットを有する人材の雇用と、既存従業員の再トレーニングが必要かどうかも検討しなければならない。
3．事業分野の変革
新しい市場への参入を考えるとき、企業は事業分野そのものの変革を検討することになる。事業分野の変革を試みる必要が生じるのは、競合他社や新技術の登場によって事業計画の継続が難しくなった場合、事業の多様化を目指そうと考える場合などがある。
ITベンダーではない企業が、ある業務プロセスの自動化ソフトウェアを開発した場合を例に考える。この企業が、該当のソフトウェアを他社に販売し、この事業を新たな収入源にする場合、事業分野を変えるDXに該当する可能性がある。
4．企業文化や組織の変革
企業文化や組織を変革することは、企業全体に大きな影響を及ぼし、従業員に大きな変化を強いる。そのため実現は容易ではない。企業の買収や上層部の人事異動などがあったときは、企業文化や組織の変革に着手する好機だ。訴訟や業界での評判低下など、ネガティブな状況がきっかけになることもある。
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