無線LANは利用可能な周波数帯が加わることでより利用しやすくなる。ただし企業にとって今後必要なネットワーク技術は、無線LANばかりではない。
無線通信の分野で昨今起きた変化の一つを挙げるとすれば、無線LAN規格「IEEE 802.11ax」に6GHzの周波数帯が追加された点だ。この周波数帯は、無線LANの次期規格でも使われる見込みで、注目の動きであることに間違いない。ただしそれよりも、他の無線通信技術に注目するネットワーク管理者もいる。
IEEE 802.11axは、無線LANの業界団体Wi-Fi Allianceによる製品認証プログラムの名称では「Wi-Fi 6」または「Wi-Fi 6E」になる。6GHzの周波数帯を追加するのはWi-Fi 6Eの仕様だ。6GHzは、次期規格である「IEEE 802.11be」（Wi-Fi Allianceの製品認証プログラムでは「Wi-Fi 7」）の仕様にも含まれる。
無線LANは従来、周波数帯としては2.4GHz帯か5GHz帯を使用するのが一般的だった。6GHz帯が追加されることで、無線LANが利用可能な周波数帯は一気に広がる。電波利用の混雑や干渉といった、2.4GHz帯や5GHz帯を利用する際に発生しがちな課題が、6GHz帯を利用する際に解消されるかどうかは分からない。ただしネットワーク機器やクライアント端末のベンダーが適切にこの周波数帯を扱うことで、無線LANに大革命を起こす可能性を秘めていることは確かだ。
興味深いことに、クライアント端末のベンダーは、無線LAN管理者が以前から知っていたことに気付きつつある。全てのデバイスの接続が、必ずしも無線LANに適しているわけではないことだ。
無線LAN以外にも、「5G」（第5世代移動通信システム）を専有ネットワークとして利用する「プライベート5G」がある。他にも、長距離通信が可能な無線WAN（WAN＝ワイドエリアネットワーク）、60GHzなどのミリ波、1000MHz以下の免許不要の周波数帯なども無線通信の選択肢になる。
例えば1000MHz以下の免許不要の周波数帯では、特定用途のデバイスが開発され、個々の用途でそれぞれの通信技術の利点を生かしている。無線LAN管理者は今後、無線LANだけではなく他の無線通信技術も、選択肢として念頭に置くようにした方がよい。
後編は、テレワークを前提にして無線LANを利用する際に考慮すべき点を紹介する。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
企業だけではなく自治体でもクラウド活用が進んでいる昨今。中でも業務利用が多いMicrosoft 365には、Microsoft Teamsなど高速かつ安定した回線を必要とするサービスがある。それらを快適に利用するにはどうすればよいのか。
分散環境におけるアプリケーションのパフォーマンスを高めることは多くの企業で課題となっているが、従来のSD-WANによるアプリケーションの識別／回線振り分けは、運用負荷の高さが課題だった。これを解決する、次世代のアプローチとは？
多店舗／多拠点企業のネットワーク担当者216人を対象とした調査により、「SaaSへのアクセスなどネットワーク利用に不便なことや制限が多い」などの課題が浮き彫りになった。これらの課題を解消し、再構築を成功に導く方法を探る。
複数の店舗や拠点を擁する企業にとって、電子決済の通信エラー、本部と拠点の間でのWeb会議品質の低下といったネットワーク課題は、事業運営に深刻な問題をもたらしかねない。よくある8つの問題と、その解決策を探る。
代表的なセキュリティツールとして活用されてきたファイアウォールとVPNだが、今では、サイバー攻撃の被害を拡大させる要因となってしまった。その4つの理由を解説するとともに、現状のセキュリティ課題を一掃する方法を解説する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア（株）が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「パーソナライゼーション」＆「A／Bテスト」ツール売れ筋TOP5（2025年4月）
今週は、パーソナライゼーション製品と「A／Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は？
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...
「マーケティングオートメーション」 国内売れ筋TOP10（2025年4月）
今週は、マーケティングオートメーション（MA）ツールの売れ筋TOP10を紹介します。
ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。
