VR技術の発展を支える「VRエンジニア」。その年収や需要はどうなのか。VR市場の将来性を踏まえて、業界関係者にVRエンジニアの実態を聞いた。
VR(仮想現実)の技術革新は、人々の生活やビジネスの在り方に変化をもたらしている。こうした技術進化とともに需要が高まってきたのが「VRエンジニア」という職種だ。その報酬や将来性はどうなのか。年収や今後の需要といった観点から、VRエンジニアの実態を探る。
ITコンサルティング企業SPRでUX&プロダクトデザイン部門ディレクターを務めるテイラー・リーガン氏は、VRエンジニアの主な就職先として、ゲーム業界とや大手ITベンダー、代理店やコンサルティング会社を挙げる。
未経験でVRエンジニアを目指す場合、米国では年収で5万~6万ドルほどの収入が見込める。1~3年の経験があれば、6万~7万5000ドルの収入が期待できる。6年以上の経験があるVRエンジニアなら、14万~16万ドルの収入を要求できるという。この額は、2024年8月時点で2000万円以上に相当する。
バーチャルインタラクティブスタジオThe SkyWatcherでゲームディレクター兼創設者を務めるリザ・レズニック氏は、「優秀な中堅VRエンジニアなら、8万~10万ドル程度は稼げるはずだ」と語る。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のパンデミック(感染症の世界的な流行)の影響で、外出が規制された中でも楽しめるゲーム業界は大いに盛り上がった。しかしパンデミックの終息後、市場の熱は落ち着きを見せている。
「ゲーム業界でのリストラは、誰にとってもあり得る話になりつつある」。米国の労働組合は2024年1月の声明でこう述べている。Microsoftは2024年1月、ビデオゲーム部門の従業員約1900人のレイオフ(解雇)を発表している。収益性の高い業界で成功している企業であっても、生活は保証されない。
「メタバースが盛り上がった時期に比べて、VRエンジニアの需要は低下しつつある」とコーンウォール氏は指摘する。パンデミック中、対面会議の代替手段としてバーチャル会議が大きな注目を集めたが、その後あまり話題になっていないようだ。企業はVRアプリケーションの開発について慎重に検討している段階だと言える。
一方でリーガン氏は、MR(拡張現実)のビジネスチャンスはさらに広がるとみている。「特にAR技術は、VRのように特別なヘッドセットを必要とせず、既に持っているモバイルデバイスでも利用できる」とリーガン氏は述べる。ARの普及は、MR技術の導入に対する理解と需要を高め、その結果、MRの商業的機会が拡大する可能性がある。
コーンウォール氏も、スマートグラスやヘッドセットなどの技術進化が市場価値を高めるとの見方を示す。「仮想空間と現実世界をより自然に融合できるようになれば、XR市場の可能性はさらに広がるだろう」(同氏)。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
プロジェクト管理ツールの乱立を解消するため、一本化を検討するケースが増えている。重要な点は“情シス目線”で選定することだ。そこで8つの主要ツールを比較し、多様な業務に対応しつつ、全社最適も実現できるツールの条件を探った。
組織のスリム化を目指し、バックヤード業務を1つの部署に集約したものの、チームごとに業務管理の方法が異なるという、新たな課題を抱えることになったネクスウェイ。これを解決すべく、同社が採用したアプローチとは?
リアルタイム性や生成AI対応などデータベースに対する期待が急速に高まっている。そこで従来のPostgreSQLでは対応が難しかったスピードやスケーラビリティの課題を解消したデータ基盤が注目されている。本資料で詳細を解説する。
生成AIを業務に生かすには、回答の正確性やセキュリティなど、多くの課題を解決する必要がある。そこで注目したいのが、オペレーショナルデータベースと、検索拡張生成(RAG)技術を組み合わせるアプローチだ。
多くの企業でアジャイル開発の手法が取り入れられるようになった一方、欧米企業を中心にアジャイル開発の大規模化が普及している。これに伴い、「テストの工数やコストの増大」「製品全体像の把握の難しさ」といった課題が出てきた。
なぜ、「kintone」が大企業の「Fit to Standard」に効果的なのか (2025/3/7)
ノーコードは、負の遺産であるアナログ業務をなくせるのか (2024/11/12)
手間もコストもかかるGUIのテストはどうすれば自動化できるのか (2024/6/4)
「システム内製化」が失敗しがちなのはなぜ? “従来のやり方”では駄目な理由 (2024/5/15)
金融機関のモダナイゼーション 最適解に導くには (2024/3/29)
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...