「Windows 10」をまだ使っている組織やエンドユーザーは、サポート終了後の選択肢を考えておく必要がある。Windows 11に移行しないで、当面はWindows 10を使い続ける場合の延命策とは。
MicrosoftのクライアントOS「Windows 10」を利用中の企業やエンドユーザーは、同OSのサポート終了が迫っていることを忘れてはいけない。「Windows 11」への移行をまだ計画していないのであれば、Windows 10を当面は使い続ける方法を考えておくのも手だ。基本的には、以降で紹介するMicrosoft公式の延命策が選択肢になる。
Windows 10のサポート終了日（EOS）は2025年10月14日に設定されている。このEOSが来るとWindows 10の更新プログラムは配信されなくなる。Microsoftが配信するセキュリティのパッチ（修正プログラム）で脆弱（ぜいじゃく）性や欠陥を修正できなくなるので、EOSの後も使い続けることは危険だ。
だがMicrosoftは、2025年10月14日までにWindows 11に移行できない組織を対象に、「拡張セキュリティ更新プログラム」（ESU：Extended Security Uupdate）を提供する。ESUを契約することで、Microsoftからセキュリティ更新プログラムを追加で受け取ることが可能になる。
ESUの料金について、Microsoftは1年目がデバイス1台当たり61ドルになると発表している。その他、ESUについて分かっていることは以下の通り。
ESUの1年目の費用を負担しないで2年目からESUに参加することはできない。そのため、ESUを利用する可能性がある場合には、早めに利用するかどうかを決断し、ESUの費用を踏まえてPCの管理計画を立てておくことが欠かせない。
Windows 10の利用継続に伴う追加コストを抑制するには、できるだけ多くのPCを2025年10月14日以前にWindows 11に移行しておくことが望ましい。Windows 11にアップグレードできるPCもあれば、ハードウェアの要件によってはアップグレードできないPCもあるので、この点も踏まえて前もって計画を立てるようにしよう。
次回は、Windows 10のESUを適用するための方法を解説する。
記事掲載当初、Windows 10のサポート終了日を「2024年10月14日」と記載していましたが、正しくは「2025年10月14日」です。おわびして訂正します。本文は修正済みです。
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