Microsoftは、ITスキルの習得や証明のために「Microsoft Applied Skills」を提供している。同社が「クレデンシャル」と呼ぶこのサービスは、「Microsoft 認定資格」とは何が違うのか。
Microsoftの「Microsoft Applied Skills」とは何か――資格か、バッジか、それとも学習プログラムか。結論から言えば、そのいずれとも少し異なる。Microsoftが「クレデンシャル」(技能証明)と呼ぶApplied Skillsは、従来の「Microsoft認定資格」(Microsoft Certification Program)と並ぶ位置付けにある。しかし目的は、認定資格と明確に異なっている。
Applied Skillsは、Microsoftの既存の認定資格を補完するプログラムとして2023年に公開された。Applied Skillsプログラムで何を学べるのか、認定資格とどのように異なるのか、なぜIT専門家の間で注目を集めているのかを解説する。
Applied Skillsは、Microsoft認定資格よりも特定の業務や単一のスキルに特化した選択肢を提供し、短期間の学習で取得できる傾向にある。Microsoftの技術を実務で扱うユーザーを主な対象とし、職種全体を網羅する幅広い知識ではなく、日常のIT運用で直面する特定のシナリオに基づく実践的なタスクに焦点を当てている点が特徴だ。特に同社のクラウドサービス群「Microsoft Azure」の各サービスを中心としたタスクに対し、応募者が実践的な知識を活用する能力を持っていることを証明する。
Applied Skillsは認定資格に代わるものではない。特定分野のスキル向上や新しい技術の習得、あるいは既存スキルの裏付けとして「橋渡し的な役割」を果たす。
企業の採用担当者にとっては、特定のスキルで実証済みの能力を持つ人材を、迅速に見極める手段となる。一方でクレデンシャルの取得者にとっては、現在の職務で新たなスキルを身に付けたり、すでに保有しているスキルを証明したりする方法になる。キャリアの初期段階にある人や、未経験分野の職種へ移行する人にも適したプログラムだ。
Applied Skillsは、2023年10月に8つのクレデンシャルが一般公開され、それ以降拡大している。2026年1月時点では、以下の6分野にわたる40個のスキルを認定対象としている。
Applied Skillsは、特定の職種が担う業務全体を学習範囲にする従来のMicrosoft認定資格と比べ、より単一のスキルに特化している。主な違いとして、以下のような特徴が挙げられる。
Applied Skillsは比較的新しい資格のため、現時点では従来の認定資格ほど求人票に記載されるケースは多くない傾向にある。しかしクレデンシャルの取得には、明確な利点がある。
Applied Skillsの各クレデンシャルは特定のシナリオに特化しているため、広範な基礎知識を求められる職種よりも、プロジェクト単位や専門性の高い役割に適している。日常業務ですぐに役立つ実践的な知識を身に付けられる点が強みだ。
Applied Skillsは今後、対象スキルの拡充とともに業界での認知度向上も見込まれる。特定のスキルを保有していることを証明できるため、専門職への応募や昇進、給与交渉などの場面で役立つ可能性がある。「LinkedIn」といったビジネス向けSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)で簡単に共有できる点も、スキルを可視化したいIT専門家にとってメリットとなる。
Applied Skillsの受験準備は比較的シンプルだ。オンライン学習サービスの「Microsoft Learn」に各クレデンシャルの取得に必要なスキルのラーニングパスが用意されており、受講のために実務経験を必要としない。ただし関連する認定資格やツールの使用経験があれば、学習内容の理解や評価プログラムの合格に役立つ。対象者は主に中級〜上級者だ。
クレデンシャルを取得するには、「Windows」やMicrosoft Azureの操作画面を仮想的に再現したラボで、複数のタスクを2時間以内に完了する必要がある。評価プログラムの合格基準はタスクの難易度によって異なる。採点は原則として「結果」に基づいて行われ、特別な指定がない限り、作業手順は評価に影響しない。例えばWebポータルと「PowerShell」のどちらを使っても、結果が同じであれば評価は同一となる。
評価プログラムの終了後、合否は即時判定され、分野別の達成状況が示される。具体的な正解は表示されないが、弱点を補うための追加学習が提示される。結果は最大で24時間以内にMicrosoft Learnのプロフィールに反映される。
MicrosoftのApplied Skillsプログラムは、IT担当者や管理職にとって認定資格ほどの負担をかけずにスキルを証明する有効な手段となるだろう。
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