クラウドインフラの利用形態の一つとして、プライベートクラウドがある。プライベートクラウドでは、ユーザー企業はインフラの一部または全部を専有する。これに対してパブリッククラウドでは、複数のユーザー企業がリソースを共有する。（続きはページの末尾にあります）
プライベートクラウドの構築と管理には広範なスキルが求められる。こうしたスキルの習得に役立つのが、ベンダーによる認定資格や教材だ。まずはMicrosoftとHPEの主な認定資格や教材を確認しよう。
長期にわたってデータセンターに影響を与える真のトレンドは、テクノロジーに過剰な期待が集まった後に生まれるものだ。2016年以降も間違いなく影響力を持ち続ける10個のトレンドを紹介する。
ソフトウェア定義技術、統合システム、IoT（モノのインターネット）など、次々と登場する新しい技術。大きな変革をもたらす主要なトレンドをリストアップしてみた。
ここ1年プライベートクラウドへの関心が高まりを見せている。また、プラットフォームが成熟し、IT担当者のスキルも向上するなど、市場が洗練されてきた。
プライベートクラウドが仮想化のように普及しない理由として、同技術に対するIT部門の理解が中途半端なことが挙げられる。しかし導入した企業の中には、投資に見合う成果が得られたとする声もある。
日本HPは、プライベートクラウド導入のコンセプトと実行計画を半日で策定できるワークショップサービスを開始した。
クラウドコンピューティングや仮想化といったITリソースの進化に伴い、キャパシティー管理の内容も変化する。うまく管理するにはどうしたらいいのか。
プライベートクラウドは「シングルテナント」（ハードウェアとソフトウェアをユーザー企業が専有する方式）だ。他のユーザー企業とはリソースを共有しない。
ユーザー企業は、自社に合ったリソース管理方法を選択できる。プライベートクラウドには、ユーザー企業のオンプレミスデータセンターを利用する「オンプレミス型プライベートクラウド」もあれば、ベンダーが提供するインフラを利用する「ホスティング型プライベートクラウド」もある。
パブリッククラウドでは、一般的にはAmazon Web Services（AWS）やMicrosoftといったクラウドベンダーがリソースを所有し、保守する。ユーザー企業はインターネットを介してそのリソースを利用する。パブリッククラウドの複数のユーザー企業は、ベンダーのリソースを共有する。この方式は「マルチテナント」と呼ぶ。
ホスティング型プライベートクラウドやパブリッククラウドは、リソースを従量課金制で提供する。ユーザー企業は使用したリソースに対してのみ料金を支払えばよいため、インフラコストを削減できる可能性がある。加えてベンダーがインフラ管理の一部を担うため、オンプレミス型プライベートクラウドと比較して、インフラ構築の負担を抑えることが可能だ。
ユーザー企業はパブリッククラウドが自社のニーズに適さないと見なす場合に、プライベートクラウドを採用できる。例えばパブリッククラウドでは自社が必要とするサービスの可用性（稼働時間）が満たせないことがある。パブリッククラウドを利用するとセキュリティや規制に関する懸念が生じるワークロード（アプリケーション）の場合、インフラにプライベートクラウドを利用することが選択肢となる。プライベートクラウドであれば、クラウドのメリットを得ながら、ユーザー企業自身がインフラを専有して管理できる。
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