外部のパートナー企業に自社システムへのアクセスを認めることの危険と、問題を避けるための対処法をアドバイス。
外部業者に自社のシステムへのアクセス権を与えることは、セキュリティ上のリスクになる。たとえ悪意はないにしても、あるいは正式な業務用の提供であっても、禁止しないまでも厳格にコントロールしなければならない。
まず潜在的なリスクについて解説し、その後回避策を紹介しよう。自社のシステムにマルウェアが導入されるリスクに加え、技術上、経営上の危険もある。
第1に、外部業者にシステムへのアクセスを認めれば、自社のセキュリティレベルはその外部業者と同じレベルに低下する。外部業者のコントロールが手薄であれば、自社のセキュリティ網の中で最大の弱点となる。システムを攻撃された場合、自社のネットワークへのバックドアとしてこれを利用される可能性がある。外部業者のリスクが増大すれば、並行して自社のリスクも増大する。
第2に、経営上、評判上のリスクもある。攻撃を受けた外部業者のシステムが、自社システムへの不正アクセスのために使われれば、自社の名前もニュースに出る。メディアの報道によって顧客が寄り付かなくなり、現存および潜在的案件を逃し、規制当局の調査を受けることになるかもしれない。
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クラウドやIoTなど、デジタルテクノロジーの急速な進化に伴い、企業の機密データに対するリスクも飛躍的に高まることになった。サイバーセキュリティを取り巻く環境が複雑化する中、有効な対応策として注目されているのがXDRだ。
最新のサイバー攻撃に即座に対応するためには、SOCを従来の在り方から変革することが重要になる。しかし、何をすればよいのか分からないという組織も多い。そこで本資料では、現在のSOCが抱えている5つの課題とその解決策を紹介する。
サイバー攻撃が巧妙化し、セキュリティチームとSOCは常に厳戒態勢を取り続けている。さらにデジタルフットプリントの拡大に伴い、セキュリティデータが絶え間なく往来する事態が生じている。このような状況に対応するには、SOARが有効だ。
リモートワークの増加に伴い、組織は、SD-WANやZTNAなどを導入したが、現在はこれらのレガシー技術が、コストやセキュリティの面で新たな課題をもたらしている。これらの課題を解決するための手法として注目したいのが、SASEだ。
「支社や拠点の増加」「従業員とデバイスの分散」「IoTデバイスの爆発的な普及」などの要因により、サイバー犯罪者にとってのアタックサーフェスが著しく拡大した。こうした中で、企業が自社の環境を効果的に保護する方法を解説する。
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