乱立するIoTプラットフォームの今後は
2017年、IoTはきっとこうなる――5つの大胆予測（1/3 ページ）
2016年は大企業、中小企業共にモノのインターネット（IoT）に対して多くの投資を行った。IoTは今後どうなっていくのだろうか。2017年で起きるであろう5つの事象を予測する。
IoTの概要とイメージ （TechTargetジャパン記事「“モノが自律する時代はすぐそこ？ IoTの可能性を探る」から）《クリックで拡大》
企業のデジタル戦略で、「モノのインターネット」（IoT）を活用することの有効性は明確になりつつある。2016年には大企業でも、中小企業でもIoTに投資をした。IoTの利用を業務部門まで拡大することで、顧客関係の強化とビジネスの成長を促すチャンスが生じることに企業は気付いている。2016年を通じて、IoTの細分化を軽減するには団結が不可欠であることを、あらゆる規模のテクノロジーベンダーが深く認識した。また付加価値をもたらして成功を収めるために、全てのIoTソリューションを自社の支配下に置く必要がないことも悟った。
2017年もIoT市場は、引き続き複雑になることが予想される。だが各社はそれぞれ独自性を見いだすことになるだろう。それにより、企業は目前に迫った実際の問題に一丸となって取り組むことができる。
2017年にIoTを待ち受けることが予想される5つの事象を以下に紹介する。
1：IoTのプロジェクトとソリューションの発展を最も妨げるのは、ビジネスへの影響とセキュリティの懸念
ビジネスへの影響について、IoTが非常に大きな可能性を秘めていることに疑う余地はない。だがエンドユーザーがメーカーの計画や、概念実証の段階を超えて実際に投資をするためには、満足する投資対効果（ROI）を挙げる必要がある。ビジネス価値と潜在的なROIを把握しないままでは、IoTの採用は抑圧され、動きは鈍くなる。
初期のIoTは、身動きが取れないような状況が生じていた。その理由は、企業がIoTソリューションの導入に成功しても、競合企業と成功指標を共有しないのが一般的だったからだ。こうした方面については進歩が見られており、重要なメリットを導入事例として積極的にドキュメント化する企業が増えている。だがこれが標準的な対応になるまでには、まだ時間がかかるだろう。
ユーザーがIoTのビジネス価値とその計測方法に十分な確信を持ったら、次に大きな障害となるのはセキュリティへの懸念だ。2016年はIoTデバイスで構成されたボットネットによって過去最大のDDoS攻撃があった。この攻撃により、米国では1600件ものWebサイトが停止した。その1カ月後にはDNSサービスを提供するDynへの大規模な攻撃により、米国全土と欧州の一部でインターネットの機能が、広範囲に停止した。アナリストと業界の専門家によれば、これは始まりにすぎないという。これまでにあったハッキングの大半は、一般消費者向けデバイスを悪用したものだった。それもセキュリティ対策がなされていないものに限られていた。こうした製品は、セキュリティよりも、簡単に使えてすぐに満足感を得られることを優先していた。とはいえ、IoTのビジネス価値が高まり、IoTデバイスが増えるにつれて、攻撃者のIoTへの関心が高くなっているのが実情だ。
ハッカーは、2017年も引き続きIoTデバイスの脆弱性を悪用した大規模な攻撃を仕掛けてくるだろう。この戦いに挑むには、細分化されたIoT市場が一丸となって、特別な設定をしなくてもデバイスの脆弱性を軽減するセキュリティ対策を編み出す必要がある。また使いやすさを確保することの重要性を認識しながら、導入に関するベストプラクティスを推進することも欠かせない。結局のところ、IoTソリューションが成功を収めるには、IoTの導入と管理に伴う複雑さよりも、IoTがもたらすビジネス価値の方がずっと大きくなければならない。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[アトラシアン株式会社] IT運用や従業員サポートは生成AIでどう変わる？ 使い方や導入の流れは？ -
製品資料
[株式会社みらい翻訳] 音声翻訳活用の課題を解決、“本当に使える”ツールの特徴とは？ -
製品レビュー
[Wrike Japan 株式会社] 400店舗を支えるWalmart Canada、散在する情報やアナログな管理をどう変えた？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 年間100件超のDXプロジェクトを統合管理、JERAはどのように実現した？ -
事例
[Wrike Japan 株式会社] グローバルなクリエイティブ業務を合理化、エスティーローダーに学ぶ実践のコツ
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
全社標準Copilotに絶望？ MS Copilotで問い合わせ6割減できた企業は何が違った
-
2
身代金支払いは逆効果 情シスのためのランサムウェア対策ガイド2026
-
3
自社を守る「SCS評価制度」活用法 7割の企業が取引先起点の情報漏えいに直面
-
4
ランサムウェア、暗号化の89％は深夜 情シスが備える「夜間の空白」対策
-
5
多要素認証導入済みでもランサムウェア被害に 復旧費用は平均2億7000万円
-
6
「技術屋」で終わるか、部長へ昇格するか 今取りたい「IT×ビジネスの認定資格」5選
-
7
「Copilot」はなぜ放置される？ “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
8
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
9
「AI活用を前提とした業務PCへの移行」に関するアンケート
-
10
AIエージェントを暴走させない設定、済んでますか？ 対策5選を専門家が紹介
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
5回聞くだけじゃ足りない？ トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
2
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは？
-
3
生成AIで文書活用を進めるには？ 効率化と安全性をどう両立する
-
4
Windows PCとMacの選択制で生産性向上 LINEヤフーが実践する運用管理方法とは
-
5
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは？
-
7
「スクラム」と「カンバン」の違いとは？ アジャイル型開発手法を徹底比較
-
8
AI時代に成功するための「ナレッジマネジメント」ベストプラクティス
-
9
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
@techtarget_itmをフォロー
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー