クラウドコンピューティングがますます普及し、関連する仕事の求人は非常に多い。最も一般的な4つの職種と求職者の面接対策を紹介する。
近年、多くのITプロがクラウドコンピューティング分野に職を求めるべく、履歴書を書き直し、スキルに磨きをかけている。
クラウド業界は急成長を続けている。Gartnerの調査によると、パブリッククラウドサービスだけでも2017年の市場規模は2016年の2092億ドルから18%増加の2468億ドルに拡大する見込みだ。あらゆる規模の企業が新しいサービスとテクノロジーを活用しようと次々とクラウドに移行しているが、そのためにはそれぞれのニーズに合ったスキルを持つ人材が必要になる。
クラウドコンピューティング関連の仕事に就きたい場合、どこから始めたらよいのだろうか。まず、主要なクラウド関連の職種を知り、企業がそうした職種に何を求めているかを理解することだ。次に、必要な経歴や経験を確認し、面接時の難しい質問への対策も立てておこう。
では、クラウドコンピューティング分野の主な職種とそれぞれに必要なスキルについて解説する。
企業のクラウド環境には、それを構成して管理と監視を担当する要員が必要になる。それがクラウド管理者だ。この仕事には学歴や資格が裏付ける基礎知識も重要だが、常に最新のスキルを身に付けておくことが求められる。
業務の大半はクラウドインフラの管理になるので、クラウド管理の経験と、どんなツールやプラットフォームに詳しいかを聞かれるだろう。コアクラウドプラットフォームの他、「Ansible」や「Zenoss」などの監視ツールや構成管理システムについても学んでおこう。面接では、こうしたツールでどのように問題を解決し、ユーザーエクスペリエンスを向上させるか具体的な説明が求められるので、実例を説明できる必要がある。
企業では引き続きパブリッククラウドモデルやハイブリッドクラウドモデルも利用している。ワークロードをパブリッククラウドに移行する方法やその利点について説明できるようにしておこう。
クラウドアーキテクトはクラウドコンピューティング戦略全体を策定し、導入計画やアプリケーションデザイン、管理も含めた総合的戦略の責任を負う。クラウド関連技術は進化し続けており、クラウドアーキテクトは常に最新トレンドを把握して効率的な運用を維持しなければならない。
企業がクラウドアーキテクトに求めているのは、将来も使い続けられるシステムの構築だ。3年後、またはそれ以上先までの長期的なクラウド戦略を考える必要がある。アーキテクトが作成するロードマップの成否が企業の将来を左右する。
企業にとって、アプリケーションを別のクラウドプラットフォームへ移植できるかどうかは重大な問題であり、面接ではコンテナ関連の経験について聞かれる可能性が高い。クラウドアーキテクトには、コンテナの機能やクラウド戦略におけるコンテナの役割と適合性に関する知識が必要だ。
また、よりカスタマイズしたクラウドを必要とする企業においては「OpenStack」のようなオープンソースプラットフォームも人気がある。クラウドアーキテクト志望者は、ベンダー固有とベンダー中立の両方の認定資格の取得を検討するといいだろう。
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契約業務の効率化やコストの削減といった効果が期待できることから、多くの企業で「電子署名」の導入が進んでいる。一方で、訴訟問題へと発展した際に証拠として使えるのかといった疑問を抱き、導入を踏みとどまるケースもあるようだ。
半導体ベンダーBroadcomは仮想化ベンダーVMwareを買収してから、VMware製品の永久ライセンスを廃止した。その永久ライセンスを継続する非公認の方法とは。
クラウドファーストの流れが加速する中、無計画に構築されたハイブリッドクラウドの弊害が多くの企業を悩ませている。ITオペレーションの最適化を図るためには、次世代のハイブリッドクラウドへのモダン化を進めることが有効だ。
ワークロードを最適な環境に配置できる手法として注目され、多くの企業が採用しているハイブリッドクラウド。しかし、パフォーマンス、法令順守、コストなどが課題となり、ハイブリッドクラウド環境の最適化を難しくしている。
システム基盤をオンプレミスで運用するか、データセンターやクラウドで運用するかは、業種によって大きく異なる。調査結果を基に、活用の実態を探るとともに、最適なクラウドサービスを考察する。
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