IT活用を進める教育機関が直面する課題は、決して少なくない。IT活用教育を推進する教育者チーム「iTeachers」の声を基に、幾つかの課題を洗い出す。
第2回「タブレットの可能性を引き出す“一押しアプリ”とは？ 教育ITの先駆者が披露」に続く本稿では、IT活用教育を推進する教育者チーム「iTeachers」のメンバーによる議論を基に、IT活用教育を進める教育機関が直面する課題と、その解決策を紹介する。過去2回と同様、iTeachersが2017年4月に開催した教育ITイベント「iTeachersカンファレンス 2017」のプレゼンテーションやパネルディスカッションの内容を基にした。
大阪大学全学教育推進機構 教授 岩居弘樹氏
新潟市立新潟小学校 教諭 片山敏郎氏
広尾学園中学校・高等学校 教諭 金子 暁氏
デジタルハリウッド 講師／クリエイティブセンター福岡 栗谷幸助氏
玉川大学工学部 准教授 小酒井 正和氏
国際医療福祉大学大学院 准教授／HoloEyes 杉本真樹氏
同志社中学校・高等学校 教諭 反田 任氏
千葉県立袖ヶ浦高等学校 教諭 永野 直氏
佐賀市立大和中学校 教諭 中村純一氏
教育ICTコンサルタント 小池幸司氏
「2020年までに学習者1人1台の情報端末を整備する」という国の方針に沿って、教育機関や自治体の間でタブレット導入を検討する動きが進んでいる。導入に当たって大きなハードルとなるのが、タブレットの調達コストだ。自治体を中心にタブレットを一斉導入する動きがあるものの、全ての自治体や学校が財源を確保できているわけではない。
財源確保が期待できないとすれば、学習者が所有する機器を学校に持ち込む「BYOD」（私物端末の利用）の採用が有力な選択肢となる。実際に「タブレット購入資金を保護者負担にしている学校は少なくない」と、新潟市立新潟小学校教諭の片山敏郎氏は語る。私立学校と比べて、保護者への多額の費用負担を求めにくい公立学校でも「BYODの採用が可能かどうか探っている状況」（片山教諭）だという。
公立学校でありながら、BYODをいち早く採用した千葉県立袖ヶ浦高等学校教諭の永野 直氏は「タブレットの購入が必要なことを受験前から周知しているので、保護者からの目立った反対はない。むしろ好意的に捉えてもらっていると考えている」と説明する。私立学校である広尾学園中学校・高等学校教諭の金子 暁氏も「入学手続きの際にタブレットを購入してもらうことを伝えており、それを理由に入学しなかった、という話は聞いていない」と語る。
教員や学校の工夫と努力が必要であることは言うまでもないが、保護者からBYODへの理解を得ている学校があるという事実は、BYOD採用を検討する教育機関にとって心強いはずだ。
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