「Polly」や「Watson」と真っ向勝負
Googleの音声合成サービス「Cloud Text-to-Speech」のビジネス用途は?
Googleの新しい音声合成サービス「Cloud Text-to-Speech」は、32種類の声と12種類の言語で自然な音声を合成する。開発者はビジネス向けアプリや機器にこのソフトウェアを組み込むことができる。
Googleが提供を開始した開発者向け音声合成ツール「Cloud Text-to-Speech」のβ版では、対話型の音声応答botを作成したり、IoT(モノのインターネット)機器に音声機能を追加したり、文字を読むより音声を聞く方が適したワークフローを向上させたりといった用途に利用できる。
同社は2018年3月27日、「Google Cloud Platform」を通じてこの開発者向けソフトウェアの提供を開始した。同社の一般消費者向けアプリ「Googleアシスタント」「Googleマップ」「Google検索」などは既にこの機能を利用している。
「私たちは、音声を使う場面といえば電話や対面の会話ぐらいだと思い込みがちだ」と調査分析会社J Arnold & Associatesの社長、ジョン・アーノルド氏は語る。「このサービスは音声と発話の使い方を広げ、とても興味深い手法でオーディオの可能性を拡大するだろう」
GoogleのCloud Text-to-Speechは、32種類の声と12種類の言語から選ぶことができ、声のピッチや話す速さ、音量をカスタマイズできる。開発者はこのソフトウェアを電話やPC、タブレット、テレビや人工知能(AI)スピーカーなどのIoT機器に組み込める。Cisco Systemsはコラボレーションプラットフォーム「Spark」でこのサービスを利用している。
このサービスは、Googleが2014年に買収したDeepMindの機械学習ツールを使っている。これによって従来の合成音声より自然な音声の合成を実現した。DeepMindが開発した「WaveNet」は、これまでのように短い発話をつなげるのではなく、音声を一から合成する。Googleの音声検索で実際に収集した人の音声の膨大なデータを解析することにより、WaveNetのニューラルネットワークは自然な発話の波形や声のトーンの適切な流れを識別できる。
Googleはエンタープライズ市場への参入を進めており、今回のサービスの投入はその最新の動きだ。2018年3月にはこれ以外に「Hangouts Chat」というチームコラボレーションアプリも一般公開しており、「Slack」や「Microsoft Teams」との競争に参戦した。今回のCloud Text-to-Speechは、ビジネス向け音声合成API市場でAmazon.comの「Polly」やIBMの「Watson」と真っ向から対抗する。
アーノルド氏は、Googleが「MicrosoftのOfficeアプリケーションに対抗するだけでなく、他の分野でも張り合える重要なパートナーとして企業に認識してもらう」狙いがあるといい、GoogleはAI分野で「強力な地位を築いている」と評した。
Googleの音声合成サービスの用途
Nemertes Researchでアナリストを務めるアーウィン・レイザー氏は、仮想アシスタントや顧客対応の対話型音声応答(IVR)システムなど音声対応システムの開発にこのサービスを利用すれば、音声機能を向上できるという。
「例えば、音声アシスタントに最新の販売レポートを単に見つけてもらうだけでなくそのレポートの読み上げも頼めるだろうし、AIアシスタントと自然言語で会話することもできるだろう」(レイザー氏)
コンタクトセンターのIVRをもっと使いやすくすることもできそうだ。顧客が電話やスマートフォンの番号ボタンを押したり、決められたコマンドを声に出したりする代わりに、自然な会話で音声botとやりとりすることが可能になる、とアーノルド氏は話す。
音声合成サービスのAI機能を使えば、メモやプレゼンテーション、議事録のオーディオプレイリストを作成したり、文書を関連性の高い順に自動的に並べ替えたりするのにも使えると同氏は語った。
「想像力を使えば、さまざまなアプリケーションやユースケースが見つかるだろう。破壊的デジタル革命とはそういうものだ。新しい技術が舞い込めば、新しい使い道も生まれてくる」
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] 取引先のセキュリティをどう管理する? 「SCS評価制度」対応の勘所を解説 -
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] SCS評価制度「★4」取得のカギ 最大の壁を突破する方法とは? -
製品資料
[NTTインテグレーション株式会社] 2026年度末から運用開始 「SCS評価制度」に備えて製造業がやるべきことは? -
事例
[ネットワンパートナーズ株式会社, アイビーシー株式会社] ハイブリッド環境の一元管理と快適な無線LAN環境、三井ホームはどう実現した? -
市場調査・トレンド
[TD SYNNEX株式会社] 調査で学ぶセキュリティ運用の実態 人を増やさず品質を維持する方法とは?
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
なぜ「全社配布Copilot」は使われないのか? 失敗に学ぶAI定着
-
2
損保ジャパンはなぜ「COBOL」を捨てなかったのか? 脱メインフレームの真相
-
3
「ノートPC派」は損をしている? Dellと考える“自作PC”のメリット
-
4
「業務改善とツール活用」に関するアンケート
-
5
LINEヤフーはなぜ「社内の管理者」すら信用しないインフラを作ったのか
-
6
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
7
「GitHub Copilot」3000人に配布も基本機能しか使われない 保険大手が得た教訓
-
8
1200万円のSaaS導入を回避 スギ薬局「運用費10万円」のAIエージェント構築術
-
9
「データストレージの活用方法」に関するアンケート
-
10
「AIアプリ開発」で選ばれるのが“PythonではなくJava”の理由
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
DX/AI投資の壁を突破、現代の最高財務責任者が直面する課題と克服のヒント
-
2
不審メールの経路や見せ方に変化? 2026年夏の3事例から見えた動向と対処方法
-
3
「オンプレミス回帰」せざるを得ない“合理的な理由”
-
4
バックアップは“取っているから大丈夫”なのか? ランサムウェア時代の備え方
-
5
システムの保守がモダン化を阻む? 「変えない判断」から脱却する方法とは
-
6
生成AIを開発に導入しても効果が見えない? 実証実験で分かった成果と課題
-
7
経産省DX指針から読み解く、受発注業務デジタル化ロードマップ
-
8
5分で分かる Microsoft 365のデータ損失に備えるためのバックアップの仕組み
-
9
ネットワーク遅延の原因、「パケットロス」の基礎知識と効果的な解決策
-
10
Microsoft 365を安全に運用 うっかりミスやサイバー攻撃に備えるデータ保護術
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー