PCのライフサイクルを延ばすほど、ハードウェアの費用対効果を高めることができる。
これは単純な算数だ。例えば、IT管理者がPCの使用期間を3年から5〜7年に延ばせれば、そのデバイスからより多くの価値を引き出すことができ、買い替えの先送りによって費用も節約できる。
PCライフサイクルの長さを選択する際は、IT管理者は保証やサポートのオプションを調べなければならない。OEM(相手先ブランドによる生産)メーカーやサードパーティーメンテナンス(TPM)業者のサポートを購入することもできるが、そうしたプログラムは高くつくことがある。
IT管理者は、ユーザーによってニーズが異なることや、旧式のPCでは仕事にならないユーザーも中にはいることを念頭に置かなければならない。さらに、一部の古いマシンは、メモリの増強やプロセッサの高速化、HDDのアップグレードによってパワーアップしなければ、動かし続けることができない。
IT管理者は、PCの購入から一定期間が経過したら、サポートサービスを利用せず、自社で管理やメンテナンスをすることもできる。だが、その場合はリスクを抱えることになる。何事にも自力で対処しなければならないからだ。
サポートや保証を受けない期間が長くなるほど、IT管理者が抱えるリスクは大きくなる。PCはいずれ初期ほどの性能を発揮しなくなることも想定しておかなければならない。その場合、生産性を大きく損ねる恐れがある。
全てのユーザーが新しいノートPCやデスクトップPCを必要とするわけではない。誰に新しいハードウェアを支給すべきか、誰なら古いデバイスでも差し支えないかを的確に判断すれば、IT部門はデスクトップPCとノートPCを最大限に活用できる。
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