BYODの導入と継続のためのヒント【後編】
「BYOD」を成功させたいなら最低限検討すべき3つの事項
BYODのデメリットを抑えながら、メリットを最大限に引き出すためには、どうすればよいのか。BYOD導入を成功させるための3つの検討事項を紹介する。
中編「『BYOD』を解禁しても使える私物端末を限定すべき“当然の理由”」までの2回にわたり、企業が従業員に対して「BYOD」(Bring Your Own Device:私物端末の業務利用)を許可する際の考慮点を紹介した。最終回となる本稿は、企業がBYODを成功させるための検討事項を紹介する。
以下の検討事項は、企業のBYOD導入の成功を保証する助けになり得る。
検討事項1.端末の条件
業務データを守るために、企業は会社のリソースにアクセスできる私物端末に一定の基準を設ける必要がある。この基準にはOSのバージョンや端末メーカーを含む。
検討事項2.端末の紛失と盗難、破損の対策
企業には私物端末の紛失や交換に対する責任はなくても、端末内の業務データに対する責任はある。企業は従業員に対し、業務データを遠隔操作で端末から消去する可能性があることを告知する必要がある。
検討事項3.プライバシー
従業員の端末の操作履歴や保管データのうち、企業が何を確認でき、何を確認できないのかを従業員に理解してもらう。従業員のプライバシーと私生活を守る姿勢をアピールすることが重要だ。こうしたBYODのプライバシーに関する規定を、常に従業員が確認できるようにする。
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