ベンダー各社が用意する認定資格は、IT担当者の知識獲得に役立つ。Microsoftは主要な認定資格だった「MCSA」「MCSD」「MCSE」を廃止した。その背景には何があるのか。
従来は「Windows」搭載PCの管理を業務の中心としていたIT担当者でも、従業員のテレワーク体制を整える上で、クラウドサービスのスキルを新たに習得しなければならないことがある。特にWeb会議サービスなど、テレワークに適したクラウドサービスの知識が必要になる。こうした知識獲得の手段として役立つのが、ベンダー各社の認定資格だ。
Microsoftは、ユーザー企業のIT担当者が同社製クラウドサービスの知識を深められるようにするために、認定資格を複数用意している。こうした認定資格を取得することで、IT担当者は雇用主に自身のスキルを示したり、取引先に専門知識を提供したりできる。
2020年にMicrosoftは認定資格を大きく変更した。従来の認定資格である
を廃止したのだ。
認定資格変更の発表当時、Microsoftは「製品ごとに分かれた認定資格を廃止し、よりIT担当者の職務に重点を置いた認定資格を設ける」と述べていた。新しいMicrosoft認定資格は、「DevOps（開発と運用の融合）エンジニア」「システム開発者」「ITインフラ管理者」など、特定の職務に合わせて区分されている。
次回はMicrosoftの認定試験の中から、同社のクラウドサービス「Microsoft Azure」に関連する認定試験を紹介する。
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