求職者と良い関係を保つために、企業が「やってはいけないこと」「やるべきこと」とは何なのか。専門家が明かす、「候補者体験」の悪化を防ぐための注意点とは。
不採用を告げたとしても、企業が求職者との関係を良好に保つためには「候補者体験」(CX:求職者が採用のやりとりの中で得る体験価値)の向上が不可欠だ。採用プロセスにおいて企業が取る行動によっては、候補者体験の悪化を招きかねない。どのような行動が不適切なのか。求職者の状況改善を目指す非営利組織Talent Boardのプレジデント、ケビン・W・グロスマン氏に聞いた。
―― 求職者に好感を持ってもらうために、企業ができる対策とは何でしょうか。頻繁に起きる求職者とのトラブルを基に紹介してください。
グロスマン氏 企業には、求職者とのコミュニケーションを全て監査することをお勧めする。「ご応募ありがとうございます。選考を通過しましたらご連絡します」といったメールは、誰のためにもならない。こうしたメールを受信した求職者は、選考の状況も、すべきことも分からないまま、次の連絡を待ち続けることになる。求職者に対するメールの内容は、もっと具体的にしなければならない。
試しに自社の求人に応募すると「われわれは求職者にこんなことをしていたのか」と気付くこと請け合いだ。例えば求職者が応募を済ませた直後に、企業が選考結果を告げる場合を考える。30分で選考が終了することを事前に伝えただろうか。選考結果を告げた後、求職者にとって価値があると思える内容をフィードバックしているだろうか。採用を決めた相手に対して、初出社まで気を配り、対話を継続しているだろうか。こうした細かい行動の積み重ねが、候補者体験を左右する。
求職者に対して親切に接するのは、単純に相手の気分を良くさせるためだけではない。最終的に適切な人材を採用するためだ。求職者に好感を持ってもらうことは、採用する人材と採用過程の質を高める一助となり、貴重な人材の卵を失わずに済む。
米国TechTargetの豊富な記事の中から、さまざまな業種や職種に関する動向やビジネスノウハウなどを厳選してお届けします。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
CXとEXの双方の高度化を実現すべく変革に挑み続けるNTTグループ。「自らのDX」を進める第一弾としてグループ社員17万人が利用する決裁システムを刷新し、大きな成果を挙げている。同社の取り組みを詳しく紹介する。
名刺の自社印刷を行う企業は多いが、デザインやデータ管理など工数は意外に多い上、仕上がりに不満が残るケースが少なくない。こうした問題の解決に有効なのが、発注作業を効率化し、高品質な名刺を低価格で作成するサービスだ。
名刺の発注業務は意外と手間のかかる作業だ。社員が個別で発注していたり、拠点ごとに発注していたりする場合は請求書の管理も負担が大きくなる。そこで既存のフローは変えずに、効率的に名刺発注の管理ができるサービスを紹介する。
令和7年度の与党税制改正大綱では最重要課題として、成長対策が強調された。特に、所得税や法人税などに関する6つのトピックスも見逃せない。これらを基に、企業が経理業務DXに取り組む上で押さえておきたいポイントについて解説する。
インボイス制度開始後の業務変化についてアンケート調査を実施した。結果から、請求書業務の電子化が進んだ一方、多くの現場で業務負荷の低減を実感できていない現状が見えてきた。現場が直面する具体的な課題と、その解決策を紹介する。
お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。
「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。
「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...
Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...