セキュリティについて無知な社員は、意図的に悪事を働く社員と同じくらい危険だ。
企業内部のセキュリティ上の脅威として、2種類の社員がいる。意図的に悪事を働く社員と、セキュリティのことを何も分かっていない社員である。そして両者は同じくらい危険である。
サイバーセキュリティを専門とする技術ライターのダン・バートン氏は、10月2日にワシントンD.C.で開催されたITコンプライアンス・インスティテュートのカンファレンスでキーノートスピーチを行い、その中で「社員に悪意があろうとなかろうと、IT部門はその資産を防御するのに大変な苦労を覚悟しなければならない。旧態依然とした境界防御はもはや役に立たなくなった」と指摘した。
「皆さんのセキュリティプログラム、ポリシー、手順は惨めに失敗しているが、あなた方はそのことに気付いていない」とバートン氏は聴衆に語った。「企業は境界防御に何百万ドルもつぎ込んでいるだろうが、もはや境界は存在しないのだ」
「The Insider: A True Story」などの著作があるバートン氏によると、悪意を持った社員のたくらみを阻止する一方で、会社への忠誠心はあるがセキュリティポリシーを守らない社員によるリスクを防止するために、企業はセキュリティ手順を強制する技術を用いる必要があるという。
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クラウドセキュリティ運用の大きな課題になっているのが、増え続けるセキュリティアラートに優先度を設定することだ。各環境によって最重要課題は異なるため、環境に合わせて優先度を設定することが必要になる。その実現方法とは？
サイバーセキュリティではまず、攻撃サーフェスへの対策が重要だが、近年はリモートワークやクラウドの普及により、攻撃サーフェスも拡大している。しかも、サプライチェーン攻撃の増加により、中小企業でも対策は待ったなしの状況だ。
中小企業は、予算や人材の問題からセキュリティが脆弱になっているケースが多い。そのためサイバー攻撃者から“侵入しやすい標的”と認識されている。このような状況を改善するためには、インシデント対応を強化することが重要だ。
サイバー脅威の高度化に伴い、セキュリティ対策の必要性が高まっているが、具体的に何から着手すればよいのか迷う企業も多い。そこで本資料では、サイバーセキュリティの体制を整備するに当たって重要となる点を解説する。
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