Microsoft OfficeからOpenOffice.org 2.0に乗り換えた2組織のIT管理者に取材。切り替え成功の鍵や教訓について話を聞いた。
この記事では信頼できる情報を伝えるため、種類の異なる2つの組織のIT管理者2人に、Microsoft OfficeからOpenOffice.org 2.0に乗り換えた理由を尋ね、その過程でどんな苦労があり、Microsoft Officeのライセンスから解放された後に何が起きたのかを取材した。
両組織とも経費を削減でき、Microsoft Officeに戻ることもなかった。OpenOffice.orgに費やす額は、Microsoftのライセンス料よりもはるかに少なくなっている。
インタビューはそれぞれ職種の違う2人に対して行った。組織の種類も異なり、移行における段階も異なっている。できるだけ率直に話してもらうため、今回のケーススタディでは組織名は伏せてある。
デイブ・リチャーズ氏はある市役所のIT管理者を務める。この市がOpenOffice.orgを使うようになって約6年。同氏はLinuxのエバンジェリスト的存在で、大型サーバ1台とかなり旧式のダム端末多数で、エレガントかつ効率的なLinuxネットワークを運営し、OpenOffice.orgをかなり満足のいくスピードで実行している。このケースについては、別途詳細な記事を掲載する予定だ。
ピート・ポジョーネ氏はある学校区のITディレクター。この校区は2006年に移行を実施し、現在も多少の不具合に対処する過程にある。同氏はオープンソースへの切り替えに当たって大きな危険を冒し、同学校区に勤め始めた最初の年にこれを提案した。オープンソースを支持し、ベンダーによる囲い込みを嫌う姿勢は今も変わらないが、Microsoftの世界から自己を解放すると何が起きるかについては多くのことを学んだという。
いずれのケースも乗り替えにより、幾つか重要な教訓を得ている。どんな障害に突き当たり、それをどう克服したのかを見ていこう。
それぞれのケースで違いはあるが、テスト、コミュニケーション、トレーニングを重視する点は共通しているようだ。そのいずれも完全な切り替えの前に実施することだ。トレーニングは、ユーザーがさらなる情報を必要とする個別の作業に応じ、移行期間を通じて継続する必要があるが、ユーザーのデスクトップにOpenOffice.orgをインストールするのは一番最後の段階にすべきだというのが、事例で得られた教訓のようだ。
切り替え実施の前に、組織の各所から入手した実際の文書を使って相当量のテストと事前調査を行うことだ。抵抗に遭っても自信を持って立ち向かえるよう、自分の決断は正しいという絶対的な自信を持つ必要がある。
できるだけ早期にプログラムについて告知し、切り替えが実施されることをはっきりさせる。
OpenOffice.orgについての説明書とトレーニングの必要性を過小評価してはいけない。ちょっとしたヒントのメモ書きといったことでも、使い方を身に付けてもらうだけでなく、移行を受け入れてもらいやすくなる可能性がある。OpenOffice.orgでは一部に難しくなるタスクもあるが、デフォルト設定の指定やテンプレート利用、アウトソーシングへの切り替えを通じ、個々のユーザーのタスクが難しくなるのを避けることが可能だ。
自分自身が切り替えを行う場合は、その教訓を他者に引き継いでもらいたい。
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