クラウドストレージは、ストレージシステムのクラウドサービスだ。ユーザー企業はクラウドベンダーが運用するストレージシステムにデータを転送し、保管する。インターネットや専用線などの閉域網を通じて利用できる。ストレージ使用量に応じて、月ごとに利用料金が発生するのが一般的だ。（続きはページの末尾にあります）
管理対象データが増えるとバックアップや保管データの扱いが課題になる。GDPR対策などを考えると保管データといえどもすぐアクセスしたい。この課題を解決する方法は？
増加し続けるデータの保管先として注目を集めるクラウドストレージ。だが、クラウドストレージは本当に“使える”のか。関係者の声に耳を傾けてみよう。
今やほとんどの企業がファイルサーバを運用している。その運営コストや労力を削減するためにクラウド移行を検討するとき、たまりにたまった“無駄”が邪魔をすることになる。
「老朽化、肥大化したファイルサーバを、1カ月以内に移行せよ」という“無理難題”に挑んだIT担当者は、一体どんな方法でこの問題を解決したのだろうか。
生成AI時代に増え続けるデータをどう効率的かつセキュアに管理するか、環境への配慮をどう進めるかなど、企業が考えるべき課題は山積みだ。こうした状況下で注目を集めるストレージ製品とは。
クラウドサービスの設定不備は非常に危険だ。社内で利用されている多数のサービスについて設定を定期的に監視できなければ、情報漏えいなどにつながってしまう。どうすれば運用負荷を高めずに監視できるだろうか。
クラウドセキュリティには落とし穴が幾つもある。中でも見落としやすいのがクラウドストレージだ。PC向けのアンチウイルス機能と同様の仕組みがクラウドストレージにも必要だ。Microsoft Azure向けのサービスを紹介する。
データの急増を受け、クラウドストレージの利用を検討している企業も多いだろう。一方、クラウドに移行したもののオンプレミスに回帰するケースも少なくない。このような状況下で、ある次世代クラウドストレージが注目されているという。
ある金融企業は、クラウドに移行できない「重要情報が格納されたファイルサーバ群」を効率よく集約し、運用負荷やコストを大幅に軽減した。その方法とは。
「Microsoft 365」を利用する場合、「OneDrive for Business」のストレージ容量の上限に注意が必要だ。その上限を増やす方法を紹介する。
ビジネスに利用するデータの多様化と大容量化が進んでいる。動画や音声、写真といった「非構造化データ」をファイルサーバで安全かつ効率的に管理して業務に生かす体制を作りたい企業に必要なものとは。
新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の感染拡大防止策として突如として迫られるテレワーク。“長期戦”も懸念されるが、そうなれば業務データの保管場所もそれなりの容量が必要だ。
複数のデバイスを使って仕事をするユーザーは、データをデバイス間で転送したいと考える。IT部門は適切なツールを用意することで、その同期プロセスを容易にすることができる。
製造業にとって作業データの管理は生産性に直結する。それは中小規模事業所でも同様だ。扱いが容易なWindows NASを活用して、高い信頼性を確保しつつ、データを一元管理と自動バックアップを実現するための方法を紹介する。
クラウドベンダーは、仮想化して集約（プール化）したストレージをクラウドストレージとして提供する。クラウドストレージは、ユーザー企業がストレージを利用するための管理コンソールを備える。ストレージ容量は瞬時に拡張・縮小できる。
ユーザー企業がクラウドストレージに転送したデータの保存先は、クラウドベンダーのストレージプールだ。このストレージプールは、クラウドベンダーのデータセンター内にある複数のストレージシステムで構成される。これらのストレージシステムは、一般的にはクラウドベンダーが運用する複数のデータセンターに分散している。
クラウドストレージでは、ストレージシステムを運用管理するのはクラウドサービスベンダーの役割だ。ユーザー企業は、クラウドストレージをオンデマンドで利用でき、自社でストレージシステムの購入や管理、運用をする必要がなくなる。
ユーザー企業は公共料金の支払いと同じように、ストレージの使用量に応じて料金を支払う。データへのアクセスの頻度やクラウドベンダーのデータセンター外に転送するデータ量に応じて、追加の利用料金がかかる場合がある。
主要なクラウドストレージは以下の通りだ。
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