「OneDrive for Business」の容量を増やすには? 注意すべきMicrosoft 365の制限「既定」と「最大」の容量は

「Microsoft 365」を利用する場合、「OneDrive for Business」のストレージ容量の上限に注意が必要だ。その上限を増やす方法を紹介する。

2021年08月03日 05時00分 公開
[Brien PoseyTechTarget]

 サブスクリプション形式のオフィススイート「Microsoft 365」(Office 365)を利用する場合、管理者が注意しなければならない点がある。Microsoft 365では、データの保存容量に制限があることだ。オンラインストレージ「OneDrive for Business」を使って複数のエンドユーザーがファイルを共有する場合は、特にこの制限が問題になる可能性がある。

 ただし幸いなことに、OneDrive for Businessには容量の上限を既定値から変更する方法がある。

OneDrive for Businessの容量を増やす方法

会員登録(無料)が必要です

 OneDrive for Businessの容量を増やす場合、管理者はまず既定の上限を確認する。Microsoft 365に管理者権限でサインインし、「SharePoint 管理センター」に移動する。「既定の記憶域の制限」を開くと、Microsoft 365ユーザーが利用できるストレージ容量の上限が分かる。

 ストレージ容量の上限は、通常は1024GB(1TB)が既定値となっている。管理者はこの上限を増やすことができる。

 管理者はエンドユーザーにOneDrive for Businessの上限の既定値を適用するのか、管理者が指定した上限の容量を適用するのかを確認するといい。そのためには「Microsoft 365 管理センター」を開き、「ユーザー」タブ、「アクティブなユーザー」タブの順に選択する。目的のエンドユーザーのアカウントをクリックすると、そのエンドユーザーのさまざまな設定を表示するポップアップウィンドウが開く。そこで管理者はエンドユーザーのストレージの使用状況や容量の上限を確認できる。

 エンドユーザーの容量の上限を増やす必要がある場合は、管理者はストレージの使用容量を示す画面から、既定の上限とは異なる上限を設定できる。通常は最大5TBまで設定することが可能だ。容量の上限をそれよりも増やす必要がある場合は、Microsoftに連絡して追加容量を購入するとよい。

TechTarget発 先取りITトレンド

米国TechTargetの豊富な記事の中から、最新技術解説や注目分野の製品比較、海外企業のIT製品導入事例などを厳選してお届けします。

Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.

新着ホワイトペーパー

事例 INFINIDAT JAPAN合同会社

IOPSが5倍に向上&コストも80%削減、エクシングが選んだ大容量ストレージとは

カラオケ業界が直面するデータ増に対応すべく多くのストレージを試し続けた結果、4社27台の製品のメンテナンスに悩まされていたエクシング。この問題を解消すべく、同社は大容量かつコスト削減効果に優れた、新たなストレージを導入した。

製品資料 プリサイスリー・ソフトウェア株式会社

データソート性能向上でここまで変わる、メインフレームのシステム効率アップ術

メインフレームにおけるデータソート処理は、システム効率に大きく影響する。そこで、z/OSシステムおよびIBM Zメインフレーム上で稼働する、高パフォーマンスのソート/コピー/結合ソリューションを紹介する。

事例 INFINIDAT JAPAN合同会社

従来ストレージの約8倍の容量を確保、エルテックスが採用したストレージとは

ECと通販システムを統合したパッケージの開発と導入を事業の柱とするエルテックスでは、事業の成長に伴いデータの容量を拡大する必要に迫られていた。そこでストレージを刷新してコスト削減や可用性の向上などさまざまな成果を得たという。

製品資料 日本ヒューレット・パッカード合同会社

空冷だけではなぜ不十分? データセンターの熱負荷対策をどうする

CPUやGPUの性能向上に伴い、データセンターでは今、発熱量の増加にどう対応するかが課題となっている。特に高密度なサーバ環境では、従来のファンやヒートシンクに頼るだけでは熱管理が難しい。こうした中、企業が採用すべき手段とは?

製品資料 Dropbox Japan株式会社

ファイルサーバをアウトソーシング、「クラウドストレージサービス」の実力

中堅・中小企業の中には、IT担当者が社内に1~3人しかいないという企業も少なくない。そのような状況でも幅広い業務に対応しなければならないIT担当者の負担を減らす上では、ファイルサーバをアウトソーシングすることも有効だ。

From Informa TechTarget

お知らせ
米国TechTarget Inc.とInforma Techデジタル事業が業務提携したことが発表されました。TechTargetジャパンは従来どおり、アイティメディア(株)が運営を継続します。これからも日本企業のIT選定に役立つ情報を提供してまいります。

ITmedia マーケティング新着記事

news046.png

「ECプラットフォーム」売れ筋TOP10(2025年4月)
今週は、ECプラットフォーム製品(ECサイト構築ツール)の国内売れ筋TOP10を紹介します。

news026.png

「パーソナライゼーション」&「A/Bテスト」ツール売れ筋TOP5(2025年4月)
今週は、パーソナライゼーション製品と「A/Bテスト」ツールの国内売れ筋各TOP5を紹介し...

news130.jpg

Cookieを超える「マルチリターゲティング」 広告効果に及ぼす影響は?
Cookieレスの課題解決の鍵となる「マルチリターゲティング」を題材に、AI技術によるROI向...