近年、中堅・中小企業から大企業に至るまで、アプリケーションの実行やデータの保存といったITタスク実行のためにクラウドサービスに目が向けられてきた。時間の経過とともに、企業はクラウドサービスに預けた資産の一部または全てをクラウドサービスから外す選択をする可能性がある。例としてパブリッククラウド（インフラリソース共有型クラウドサービス）内の仮想サーバをシャットダウンし、関連するソフトウェアとデータをオンプレミスのデータセンターまたはコロケーション施設に移動することが挙げられる。これを「オンプレミス回帰」（または「脱クラウド」）と呼ぶ。（続きはページの末尾にあります）
IT製品・サービスの価格は上昇傾向にあったが、今後はどう推移するのか。調査会社Gartnerの見解を踏まえて、IT製品・サービスの価格の動向と、その背景を探る。
SSDの需要減を背景にしてストレージ市場では2022年後半から価格の下落が顕著になっていた。だが低調なストレージ市場に変化が見られる。SSDやNAND型フラッシュメモリの価格は元に戻ろうとしているのか。
オンプレミスのインフラとクラウドサービスが混在し、企業のシステム運用は複雑になっている。この問題は簡単に解決しない。今後さらに複雑になる可能性もある。それはなぜなのか。
オンプレミスのインフラとクラウドサービスを組み合わせて利用することが一般的になり、企業は運用管理が複雑になる問題に直面している。クラウドサービスへの移行の失敗も問題をややこしくしている。
国内でもパブリッククラウドを活用していた企業の間で「脱クラウド」「オンプレミス回帰」の動きがある。具体的にどのような動きがあり、なぜ起きているのか、IDC Japanのアナリストに状況を聞いた。
サーバ＆ストレージ製品の導入状況や投資計画に関する読者調査を実施した。クラウドサービスやHCIの導入が広がりつつあること、「脱クラウド」「オンプレミス回帰」に前向きな組織が4割を超えることなどが分かった。
NutanixのラマスワミCEOを契約に違反で提訴したVMware。NutanixとVMware、両社の言い分とは。
クラウドサービスからオンプレミスのインフラにシステムを戻す「脱クラウド」に踏み切る企業は、クラウドサービスでのシステム運用に何らかの問題を抱えている。どのような問題が脱クラウドにつながるのか。
クラウド利用が成熟化するにつれ、利用規模の縮小や、クラウドからオンプレミスへの回帰を考える企業が増えている。あるIT担当役員が経験した“脱クラウド化”の事例を紹介する。
オンプレミス回帰のプロセスでは、クラウドサービスのユーザー企業やシステムインテグレーター（SIer）がクラウドベンダーと協力して、ユーザー企業のアプリケーションとデータを抽出する。この作業にはデータの検索と、クラウドベンダーのインフラにおけるアプリケーションの依存関係マッピングを含む。
パブリッククラウドの場合、オンプレミス回帰はより複雑なプロセスになりがちだ。ユーザー企業はパブリッククラウドからオンプレミスインフラへアプリケーションとデータを移行させる際、クラウドベンダーが事前にスケジュールしたダウンタイム（システム停止）を待たなければならない可能性がある。クラウドベンダーは、他のユーザー企業が運用するアプリケーションの処理速度や応答速度といったパフォーマンスを妨げないように、オンプレミスインフラへの移行ツールの使用を制限しなければならない場合がある。
ユーザー企業がオンプレミス回帰に踏み切る理由は幾つかある。セキュリティの問題、ユーザー企業とクラウドベンダーで責任を分担する「責任共有モデル」への懸念、クラウドサービスのアプリケーションをオンプレミスのアプリケーションおよびデータと連携することの難しさなどだ。
クラウドサービスの投資対効果（ROI）が期待を下回る点も、オンプレミス回帰の決定に影響を与えている。これまでのオンプレミス回帰事例は、コストを気にする企業が、経済的により良い選択として、アプリケーションをオンプレミスの「HCI」（ハイパーコンバージドインフラ）に移動することを選択する可能性があることを示唆している。
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