仮想環境の“データ保護”製品選定【DR編】

災害対策、迷ったらこれを選ぶ　～3つのDR方式を徹底解説

障害や災害に備え、企業はどの程度のシステムの災害対策（DR）を行うべきなのだろうか。DRには大きく分けて3つの方式がある。それぞれの目的や実装パターンとは。

　災害対策（DR）は保険のようなものだ。万が一の災害に備えて、リモートサイトへのバックアップやレプリケーションの仕組みを構築する。起こるとも起こらないともしれない事態に割く費用としては大きいといえるだろう。しかし、2011年3月の東日本大震災を機に、今までDRを意識していなかった企業も、災害対策を考えるようになった。データを失うと二度とは戻らない。システム停止が社会の大混乱を招く事業もある。建物の崩壊や大規模停電を目の当たりにし、多くの企業がDRの重要性を考えざるを得なくなったのだ。

　とはいえ、DRを実施するといっても、その方式をよく検討する必要がある。堅牢性は重要だが、必要以上の費用を投じることは避けたい。DR方式には幾つかの種類があり、保護対象システムの規模、復旧要件、予算によって最適な手段を選ぶことが肝要だ。TechTargetジャパンの連載「仮想環境の事業継続製品 選定ポイント」の著者であり、伊藤忠テクノソリューションズでストレージを中心とした案件対応、技術検証を行っている木島 亮氏に、効果的なDR方式の選択について聞いた。

DRはどこまで行うべきか？　目的を明確化しよう

　DRを実施するに当たって、「バックアップデータの遠隔地保管だけなのか」「サイト間切り替えまで行うのか」によってその構築方法は大きく変わる。木島氏はDR方式を決める際に「保護対象（データの種類、容量）、復旧要件（RTO：目標復旧時間／RPO：目標復旧時点）、予算が判断基準になる」と話す。

　「大規模障害によってローカルサイトが停止した際に、仮にバックアップデータの遠隔地保管のみを行っている場合は、遠隔地にあるバックアップデータを何らかの方法でローカルサイトへ移行し、サーバを構築した上でリストアするという復旧プロセスになる。容量によっては、復旧までには数週間を要するだろう。データを守ることを最重要事項とし、復旧に時間を要してよいのであれば、バックアップデータの遠隔地保管だけでも問題ないだろう。

　しかし、ローカルサイトで障害が発生してから数時間、数日でサービスを復旧させたいのであれば、リモートサイトでサービスを短時間で復旧できる体制（サイト間切り替えの仕組み）を整えておくべきだ」

　こうした復旧要件を踏まえると、DR方式は大きく3つに分類できる。

　単にデータを保護するだけなら、DR方式1にあるバックアップデータの遠隔地保管だけで十分だ。復旧時間を短縮するためにサイト間切り替えを行うのであれば、DR方式2のようにバックアップデータをリモートサイトへレプリケーションする必要がある。さらに復旧時間を短縮したいのであれば、バックアップデータに加え、プライマリデータのレプリケーションも構成する必要がある。DR方式3では、システムのサイト間切り替えを自動化するグローバルクラスタというソフトを用いることで復旧時間を極力短縮できる。

　一方で、RTOやRPOばかりに注目するのではなく、保護対象の種類や重要度をきちんと分類することが大切だという。ファイルサーバのように、それほど正確な整合性を要しないデータは、プライマリストレージのレプリケーションだけを行うケースもあるそうだ。だが、データベースのように整合性の確保が必要であるデータは、バックアップデータをきちんとレプリケーションしなければデータの整合性が担保できない。このように対象によって方式を変えることは、費用を下げるコツにもつながるという。

DR方式、実装パターンで迷ったらこれを選ぶ

　どの方式にもいえるのは、バックアップが基本だということ。DR方式1は全てのDR方式の入り口となる。その意味で木島氏がお勧めするのは、ステップを踏んだDR対策である。「現状ローカルサイトでのみバックアップを取得し、リモートサイトを保有していない企業は、いきなりサイト間切り替えの仕組みを構築するにはハードルが高い。そのような企業は、バックアップデータの遠隔地保管から始めてみてはどうか」とアドバイスする。

　さらに、バックアップの遠隔地保管にも幾つかの実装パターンがある。その中でも統合型バックアップアプライアンスを用いた方法がお勧めだという。「この方法は、バックアップアプライアンスが、バックアップと重複排除レプリケーションの両方を実行する。リモートサイトにもバックアップアプライアンスを設置するため、レプリケーションされたデータを即座にリストアすることが可能だ。もし、バックアップアプライアンスを使用せず、リモートサイトに重複排除ストレージのみ設置し、その機能でレプリケーションしていると、リモートサイトにバックアップサーバが存在しないため即座にリストアすることができない。復旧時にはバックアップサーバをリモートサイトに構築するなどの作業が必要になり、復旧手順が複雑かつ長時間化する」と話す。実装パターンで迷った際には、統合型バックアップアプライアンスを検討してみるのもよいかもしれない。

　この方法を含め、DR方式1～3の詳しい実装パターンについては、以下のPDFで図を交えて解説している。詳しくはダウンロードしてご確認いただきたい。

この記事の著者

関連記事

• 

  仮想環境のバックアップを難しくする2つの課題

• 

  VMware環境のBCP／DR対策で陥りやすい失敗

• 

  VMware環境に最適なDR製品の選び方　～バックアップデータの遠隔地保管編

• 

  VMware環境に最適なDR製品の選び方　～サイト間切り替え（バックアップリストア）編

• 

  VMware環境に最適なDR製品の選び方　～サイト間切り替え（グローバルクラスタ）編

新着ホワイトペーパー PR

• 製品資料
  [株式会社うるる] 「入札市場」攻略ガイド：効率的に落札するためのポイントを徹底解説
• 製品資料
  [株式会社うるる] 入札情報に特化した「販路拡大」「効率化」のためのサポートツールとは？
• 市場調査・トレンド
  [株式会社うるる] 公共入札に成功する企業と失敗する企業の「5つの違い」
• 製品資料
  [日本ビジネスシステムズ株式会社] 専門家が教える、Microsoft 365の「テナント統合／分離」を成功に導く秘訣
• 製品資料
  [rakumo株式会社] Microsoft 365での情報埋没を防ぐ、社内ナレッジを資産化する情報ポータル活用