「ネットワークが重くて」は言い訳にできない
「クラウドでOK」と主張するIoTを信頼してはいけない理由(1/2 ページ)
全ての機器をIoTによって制御する時代が来るという。素晴らしい未来が実現と思っているかもしれない。しかし、非常事態が起きたとき、それら全てが「机上の空論」となる可能性もあるという。
生活や仕事の場がサイバー環境を認識し、その環境で起きる出来事に反応するようになる中で、産業IoT(モノのインターネット)は急速に現実のものとなりつつある。そうした多様で複雑性に富む「モノ」の分野には、温度などを測定するセンサーや、メッセージなどを送信できるCPU、Bluetoothなどのプロトコル経由で通信できるアンテナなどが含まれ、その全てが物理的なネットワークエッジに位置している。
多くのベンダーは初歩的なアプローチを取り、単純にクラウド内の単一のサーバに全てを接続してIoTを構築している。このアプローチでは確かにソリューションを単純化できるが、つながる世界という究極の展望を実現できない。
クラウドベースのみのIoTにおけるギャップには、以下のような実例がある。
- 全土を結ぶ貨物輸送列車が常時接続されていなければ、即座に制動をかけなければならない場合はどうするのか
- 溶接機はシールドが壊れれば即座に停止させる必要がある。クラウドサーバでデータが転送される30秒の間であっても動き続けてはならない
以上のような事例で分かるように、安全警報はリアルタイムで出す必要があり、通信事情による15秒以上の遅れは許されない
さらに以下のような事例もある。
- 保険会社が追加的コストをクラウドベンダーに転嫁させることなく、日々ネットワークに流入する何テラバイトもの余剰データのための経費を負担する余裕はない
- 短距離無線規格「ZigBee」と通信する現代的で効率性の高いLED電球は、クラウドサーバと通信できない
IoTの真の課題を解決するためにはエッジベースのコンピューティングが必要だ。IoTエッジコンピューティングには、即座に成果が出るメリットがある。コンシューマー向けの「Amazon Greengrass」やエンタープライズ向けの「ClearBlade IoT EDGE」ではそうした成果の実現を目指している。
100%アップタイム
実世界のIoT製品で特に重要なのは、100%の可用性とアップタイムの実現だ。これはエンドユーザーにとっての前向きで信頼感の高い使い勝手につながる。さらに、IoT製品を構築する業界や企業にとって、工場が稼働し続け、労働者が常に安全圏にいて、手順が最も効率的に運用されることを意味する。
IoT製品で100%のアップタイムを実現するためには、実際に運用されている場所の近く、または内部にデバイスを置く必要がある。流通業界や物流業界であれば、大型のクラウドサーバインフラを必要としない状態でユーザーへの通知、荷物の転送、注文の追跡ができなければならない。
エッジベースの処理では、デバイスの物理的所在地でIoT製品を運用できる。エッジ処理ならば以下のような処理が可能になる。
- 利用が少ない期間中の燃料消費の最適化
- RFIDタグの識別番号をマッピングして注文システムと連係させるデータキャッシュ
- スイッチから制御する照明へのメッセージの直接送信を行うルールの保持
医療系システムにおいてもエッジ処理がなければ、ルーターのリセットが必要な場合やインターネットのトラフィックが集中した場合、ISPのサーバアップグレードで問題が生じた場合、あるいはクラウドベンダーが障害に見舞われた場合に、救命にもつながる貴重な機能が停止しかねない。
IoTソリューションの真の展望と価値を実現するためには、エッジ処理を活用した100%のアップタイムを保証する必要がある。
あらゆるモノとの通信機能
インターネットだけに依存したIoT製品における次の課題として、ユーザーが多くのデバイスを取り込みたいと思っても、それほど多くのデバイスには対応できないという問題がある。インターネットとの通信は、高額なコンピュータ処理能力を大量に必要とする。現代のスマートフォンはインターネットとの間で情報を継続的な流れとして送受信できるが、デバイスのためにまず何百ドルも出費する必要があり、年間の接続料金やサービス料にもさらに数百ドルの料金がかかる。
あらゆるデバイスにスマートフォンのような通信機能を装備することは非現実的だ。代替として、かつてのOPC(製造業を中心にデータ通信を行うために策定した標準規格)やCANbus(工業計測用データ通信のために策定した規格)のようなプロトコルを使った安定性の高いM2Mソリューションを活用する必要がある。新しいデバイスはZigBeeやBLE(Bluetooth Low Energy)のような軽量プロトコルを使っている。そうした全てのデバイスを網羅するためには、全プロトコルで通信できるエッジベースのデバイスに対応させる必要がある。
Copyright © ITmedia, Inc. All Rights Reserved.
この記事の著者
関連記事
新着ホワイトペーパー PR
-
技術文書・技術解説
[Jamf Japan 合同会社] MDMだけでモバイルセキュリティは十分? 不足する対策を16項目でチェック -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的な家電メーカーが実践する「クリエイティブプロセス効率化」の方法とは? -
事例
[Wrike Japan 株式会社] 世界的テクノロジー企業に学ぶ、プロセス標準化とプロジェクト納品自動化の秘訣 -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソニー・ピクチャーズ テレビジョンに学ぶ、次世代サービスデリバリーのヒント -
事例
[Wrike Japan 株式会社] ソミック石川に学ぶ、ICT浸透後に直面した「工数管理」の課題と解決策
こんなメディアも見られています
TechTargetジャパンに関連する情報をお探しであれば、こちらのメディアもお役に立てるかもしれません。
ベンダーコンテンツ PR
From Informa TechTarget
SpecialPR
アクセスランキング
-
1
「Copilot」はなぜ放置される? “議事録要約止まり”を脱する処方箋
-
2
脱VMwareの前提が崩れる BroadcomのVDDK公開停止で確認すべき点
-
3
Oracle巨大ITプロジェクトはなぜつまずいたのか 8年で導入1割、追加で170億ドル
-
4
「有線LAN環境」に関するアンケート
-
5
AI全部入り「Microsoft 365 E7」に企業が二の足を踏む訳 移行意向はわずか4%
-
6
APIとは何か? Web APIとの違い、利用者のタスクを解説
-
7
Microsoft製品でここまで自動化できる 情シスがやめられる手作業10選
-
8
AWS障害でも補償ゼロの衝撃 サイバー保険で情シスが見落とす「細則の壁」
-
9
100億円の「Linux更新」を回避 みずほ銀行が選んだ“おきて破り”のRHEL延命策
-
10
薬の代わりにアプリで禁煙? 薬事承認を目指す「ニコチン治療用アプリ」とは
ホワイトペーパーランキング PR
-
1
マンガで解説:「ゼロトラスト」「SASE」の必要性とメリット
-
2
5回聞くだけじゃ足りない? トヨタ式「なぜなぜ分析」の正しい実践方法
-
3
インシデント対応工数を約3割削減、東京ガスの事例に学ぶ監視体制刷新のコツ
-
4
AIエージェントで多様な日常業務を効率化するための入門ガイド
-
5
JR西日本ITソリューションズが「監視業務の属人化」を解消した方法とは?
-
6
国税庁の次世代基幹システム「KSK2」稼働開始に向けて、対応すべき変更点とは?
-
7
5分で分かる「セキュア大容量ファイル転送サービス」の機能とメリット
-
8
ドラマで分かる、標的型攻撃メールの被害を受ける企業と回避できる企業の分岐点
-
9
少額減価償却資産が40万円未満へ拡大、令和8年度税制改正で押さえるべき変更点
-
10
「脱Excel」か「Excel快適化」か? 現場にやさしい業務改善の進め方
TechTargetジャパン SNS
インフォメーション
注目情報をチェック
TechTargetジャパンをフォロー