導入事例:「IoT」活用法をユーザーに聞く

ユーザー企業のIT担当者を対象に、IT製品/サービスの導入・購買に役立つ情報を提供する無料の会員制メディア「TechTargetジャパン」。このコンテンツでは、事例に関する事例の記事を紹介します。製品/サービス選定の参考にご覧ください(リンク先のページはPR記事を含みます)。

モノのインターネット(IoT)とは

 IoT(モノのインターネット)がストレージに与える影響について、1つはっきりしていることがある。1つの方法だけでモノが生成するデータに対応することはできない。何よりも、データを生成する機器やデータの種類はあまりに多岐にわたる。(続きはページの末尾にあります)

IoT関連の事例

「スマート醸造所」に挑戦するビールメーカーが“技術以上”に重視した点とは?

ベルギーの酒類メーカーAB InBevはスマート醸造所の開発を進めている。同社がまず取り組んだのが、世界各国の従業員の通信を支えるネットワークと通話システムの構築だ。

(2023/5/24)

IoTで米ホテルが具現化した「スマートホテル」とは?

ある米国のホテルは「IoT」(モノのインターネット)を活用することで、宿泊客がよりくつろげる施設へと進化した。このホテルはどのような技術を導入し、どのように宿泊客の体験を改善したのか。

(2023/4/18)

文具メーカーのぺんてるが手軽にIoT構築ができる「Gravio」を導入

デジタルトランスフォーメーション(DX)を推進するぺんてるは、社内のIoT化を進めるに当たり、人材育成や開発での課題に直面した。同社はその課題を解決するために、アステリアの「Gravio」を導入した。

(2022/12/9)

「仮想配送センター」でリードタイムを短縮する物流の仕掛け

オンラインスーパーマーケットを手掛けるOcadoは、配送プロセスの効率化を目指し、先進的な取り組みを進める。その一つが「仮想配送センター」だ。何が変わるのか。

(2022/9/27)

「“3Dプリンタ製”の物流ロボット」でネットスーパーが達成した効率化とは?

オンラインスーパーマーケットを手掛けるOcadoは、配送センターで稼働するロボットなど設備の運用効率化を目指し、先進的な設計を取り入れる。どのような技術を用いているのか。

(2022/9/19)

デジタルの方が正しい? コーヒーマシン開発が「デジタルツイン」で変わった理由

現実世界のものを仮想的に再現する「デジタルツイン」を導入したコーヒーマシンメーカーのGruppo Cimbaliは、製品開発を大幅に改善した。具体的にどのような成果を得たのか。

(2022/3/14)

コーヒーの抽出過程を「デジタルツイン」で再現するために足りなかったもの

「デジタルツイン」をコーヒーマシン開発に導入したGruppo Cimbali。さまざまな先端技術を活用してきた同社にとっても、デジタルツインの構築は簡単には進まなかった。どう実現したのか。

(2022/3/7)

「デジタルツイン」や「無線LAN」を使ったコーヒーマシンのすごさとは

コーヒーマシンメーカーGruppo Cimbaliは、現実のものをデジタルで再現する「デジタルツイン」を製品開発に導入した。それによって同社のコーヒーマシンはどう変わるのか。

(2022/2/28)

自動車大手フォルクスワーゲンのスマート工場で今、何が起きているのか

製造業は「5G」のネットワークを活用して製造工程の最適化に力を入れている。この動きは今後、他業種にも拡大する可能性がある。VolkswagenとJohn Deereの事例を踏まえ、最新の動向を追う。

(2022/2/3)

フォードやメルセデス・ベンツに学ぶ「製造工程を最適化させる方法」

「5G」を活用したスマート工場の進化にいち早く取り組んでいるのは、欧米の自動車メーカーだ。Ford MotorやMercedes-Benzは具体的に何をしているのか。

(2022/1/27)

輸出港がAI×IoTで「スマート港」へ“船出” クレーン停止時に狙い撃ち保守

英国最大級の穀物輸出港、イプスウィッチ港はBT GroupのIoT技術を駆使し、データ分析に基づいた港湾運営に乗り出す。大手ITベンダーと手を組んでどう生まれ変わるのか。「進化」に精を出す同港の取り組みを追った。

(2021/9/8)

郊外のホテルがIoTで具現化した「スマートホテル」とは

「IoT」はさまざまな産業の業務を変革する可能性を秘めている。ホテル業界もその一つだ。IoTを先駆的に取り入れたRoyal Park Hotelは、どのようにホテル業務を変えたのか。

(2020/1/7)

「AWS IoTボタン」×製造業で変わる部品流通システム 足りない部品は自販機で

「AWS IoTボタン」とERPシステムを連携させれば、一部の発注プロセスを合理化できる可能性がある。Jergens Industrial Supply(JIS)による製造業向けのサプライ用品自動販売システムに関する事例を紹介する。

(2018/11/24)

IoTを活用するには

 もう1つ明らかなこととして、大量のデータはさらに増大する。データセンターをそれに対応させる必要がある。クラウドストレージは1つの解決策になるかもしれないが、唯一の解決策ではない。セキュリティはIoTが投げ掛ける多くの課題の1つにすぎない。

 IoTプロジェクトのためのストレージを計画する場合、最初の仕事はそのプロジェクトで生成されるデータの種類を特定することだ。IoTデータは究極的には2種類に大別できる。1つは防犯カメラが生成するような、大型のオーディオビジュアルファイル。もう1つは環境センサーのような機器が生成する小型のログファイルだ。

 それぞれのデータタイプの入出力プロファイルは、読み込みと書き込みに関連する限り、あまりに違いが大きく、もし生成されるデータにこの両方のタイプが含まれるのであれば、1つで全てに対応させるIoTストレージアーキテクチャの設計は現実的ではない。

IoTアプリケーション

 IoTの多様性を表す実例を見つけるのは難しいことではない。その筆頭に挙げられるスマートシティーは、環境モニター、ビデオ監視、交通管理などの幅広い機能を網羅する。例えばミルトン・キーンズではスマートドローンなどのアプリケーションを取り入れ、ドライバーのいない車の実験を行っている。

 他にもEricssonのMaritime ICT Cloudは、IoTが生成するデータを使って運輸企業のために交通、貨物、港湾、天気、安全に関する情報を手作業で更新するプロセスを自動化している。ICT Cloudは海上の船舶を、陸上の業務やメンテナンスサービス事業者、顧客サポートセンター、輸送パートナー、港湾運営当局と結び付ける。

 一方、ドイツの自動車メーカーDaimlerは、IoTデータを使って移動中の車の安全手順を自動化している。例えばDaimlerのトラックには近接コントロール、のろのろ運転支援、非常ブレーキ支援、車線逸脱防止支援、他の車両との安全な距離を保つ助けになる3Dマップが搭載されている。同社はまた、ドライバーの反応時間向上を支援するためのステレオカメラとレーダーセンサーを開発した。

ストレージへの影響

 モノのインターネットはデータセンターとストレージの設計に複数の面で影響を及ぼす。まず第1に、データを機器から引き出すことが不可欠になる。大抵の機器は小型の内蔵ストレージがあり、そこからセキュアなバックアップストレージシステムへデータを移動させる。

 このデータは特有であるだけでなく、非常に貴重な場合もある。こうしたデータには、例えば企業によるコスト追跡を可能にする環境データや、北極探検隊からのサンプルデータなどが含まれる。

 センサーなどの機器からのデータは、大量の小型データで構成され、高いレベルの入出力を必要とする。

 こうしたリアルタイムデータの大部分はデータベースに保存され、正確な分析のためには正しい順序で処理しなければならない。例えば気温の上昇は、データポイントが届く順序が間違っていれば、コンポーネントウェアのような他のデータと正確に関連付けることができない。

 そのためには非常に高速なストレージが求められる。特に、できる限りリアルタイムかそれに近い速度で処理する必要がある場合、SSDが必須になる。いずれはそうした高速ストレージに対する需要がかき立てられる見通しで、フラッシュ代替技術が多数のメーカーによって開発されている。例えば消費電力の削減をうたうSamsung Electronicsのマルチストリームコントローラー技術や、Intelの「3D XPoint」、さらには磁気抵抗メモリ(MRAM)などがある。

 一方、大型データオブジェクトの場合、連続的な転送が要求されることから、この種のデータの管理、保存、取得にはオブジェクトストレージが最善の手段になる。

 そこで最大級の課題となるのは必要とされるストレージ容量の増大だ。これは設備投資の増大や、社内データセンターやクラウド事業者のコスト抑制に対するプレッシャーの増大につながり、ITチームによるストレージ管理の強化が必要になる。

 企業はクラウドベースのストレージ利用を決断するかもしれない。その場合、データ分析の大部分もクラウドで行われる。

データセンターへの影響

 企業や家庭の機器の数が数十億単位に増えれば、それを支えるインフラにも変化が求められる。分散された大量の機器が発生させる大量のトランザクションは、多くのデータセンターシステムを限界へと追い込む。

 トラフィックの大部分は現場から届く生データで、入ってくるものが大半を占める。処理はデータセンターで行われるかもしれないが、距離によるレイテンシを避けるため、ローカルでダウンロードして処理する公算が大きい。

 リアルタイム分析に役立てるため、IoTデータはサーバとストレージ間の低レイテンシが求められる。従って、こうした機能はさらに接近させる必要が生じ、場合によってはハイパースケールおよびハイパーコンバージドインフラのように、ほぼ融合する。

 クラウドを使う場合、サービス品質保証契約(SLA)の中に、ストレージと処理機能の間のレイテンシなどの基準が盛り込まれているかどうか確認することが重要だ。また、低レイテンシが不可欠であることから、小規模なデータセンターがデータに近い場所に建設されるようになるだろう。分析結果は中核施設へ転送する必要があるが、データ自体にその必要はない。これは、広域ネットワーク(WAN)の帯域幅ニーズにも影響を及ぼす。

 データセンターへのデータの流れも増大することから、データセンターのエンドポイント端末も変更する必要があるかもしれない。これまでのデータセンターは一般的に、消費のためのデータを生成する存在だった。未熟な技術が進化する中で、データの量や種類が変動し、データセンターは柔軟性を維持して、必要に応じて拡張や縮小ができることが求められる。

 セキュリティも引き続き重要だ。センサーはセキュリティに不備があることも多いため、企業はデータセンターやクラウドプロバイダーが提供するセキュリティを当てにする。他にも、機器の多様性と数はセキュリティ上の課題を生じさせ、そうした機器間の相互関係のために一層複雑さが増す。

今こそ計画に着手を

 ほとんどのシステムは人が関与するデータの流れを処理することを想定しているのに対し、IoTのマシン対マシンの通信では、機器に対していつ、何をすべきか指示できることを目指してきた。これは未来の処理システムやストレージシステムの設計者が、データの流れを安定させる助けになる。

 それでもIoTはデータセンター全般、特にストレージに根本から影響を及ぼす。高速、低レイテンシ、大容量は高くつく公算が大きい。今こそ計画を立て始めるべき時だ。